
米国が、中国による台湾侵攻を想定して起こり得る無人機(ドローン)戦争に備え、装備と戦術を大幅に見直していると、米紙ウォールストリート・ジャーナルが12日(現地時間)報じた。ウクライナ戦争を通じてドローン戦力の重要性を確認した米軍が、実際の戦闘に備えているとみられる。
同紙によると、米軍は最近、ハワイでドローンを用いて実施した高強度の戦闘訓練の映像を公開した。映像では、偵察ドローンで仮想敵の兵力を把握し、攻撃ドローンで相手の隠れ家を急襲する訓練が行われた。また、2週間にわたる訓練では最新のドローン装備も披露され、3次元(3D)プリンターで数時間のうちに低価格の自爆ドローンを製造する様子も含まれていた。
同紙は「ドローン体系はウクライナ-ロシア戦線で戦闘様相を支配している」とし、「高価な戦闘装備に依存してきた米国が、機動性に優れ、比較的安価な消耗型装備が中心となる全く新しい時代へと移行している」と分析した。
米中間で軍事衝突が発生した場合、日本から台湾に至る第1列島線上で集中的な攻防が展開される可能性が高い点も、装備改編に影響を与えたとみられる。密林に覆われた太平洋の島々で、両国軍が長期の消耗戦を繰り広げる可能性があるためだ。米軍はイラクやアフガニスタンのような砂漠・山岳地帯での戦闘経験は豊富だが、太平洋での戦いは様相が大きく異なる。トランプ米政権は、海軍戦力を強化するため、大規模な造船業再建にも乗り出している。
今回の訓練に参加した米陸軍第25歩兵師団の2個旅団のうち1個旅団は、第1列島線を構成するフィリピンで、来年、新たな訓練を実施する予定だ。中国近海で新たなドローン戦力を用いた実戦型訓練に踏み切る狙いとされる。
金聖模 mo@donga.com






