中国ディープシーク、ＮＶＩＤＩＡ製チップを密輸し新型ＡＩを開発中 米メディア報道

中国の有名な人工知能（ＡＩ）企業ディープシークが、米半導体大手エヌビディアの最新半導体を秘密裏に持ち込み、新たな生成ＡＩモデルを開発していることが分かった。ディープシークは今年初め、比較的低コストで米オープンＡＩの「チャットＧＰＴ」に匹敵する性能のＡＩモデルを発表し、大きな反響を呼んだ。

　

１０日、ＩＴ専門メディア「ジ・インフォメーション」によると、ディープシークは過去２年間、エヌビディアの最新ＧＰＵ「ブラックウェル」を数千個規模で、米国の輸出規制を受けない第３国を経由する方式で確保した。東南アジア国家に設置したデータセンターを通じて半導体を購入し、サーバーを解体したうえで部品を中国へ搬入したという。こうして搬入された半導体は中国国内で再び組み立てられ、ディープシークに流れたという。

ブルームバーグ通信は、この報道を引用し「実際に中国のＡＩ開発者らは、中国本土外のデータセンターを利用したり、さまざまな迂回経路を通じてＡＩ向け半導体を確保してきた」と伝えた。米連邦検察は昨年１１月、偽の不動産会社を利用してマレーシア経由で中国に半導体を運ぼうとした４人を起訴した。

エヌビディアはブラックウェルの「密輸疑惑」に対し「証拠はなく、そのような通報を受けたこともない」と否定した。ただ、メディアの報道が事実である可能性は低いとしながらも、「通報があればすべて追跡する」と述べた。

また、エヌビディアが自社のＡＩ半導体の稼働場所を特定できる「位置追跡」技術を開発したと、ロイター通信が９日に報じた。ＧＰＵがサーバーと通信する際の遅延時間を分析し、世界のどこに存在するかを追跡する仕組みで、最新のブラックウェルに優先適用される。今後は顧客が自ら導入できるようソフトウエアも更新される予定だ。

米中間でＡＩ半導体技術をめぐる競争が激化する中、来年の米中関係は今年より安定する見通しだが、相互への牽制と不信は依然強いと、米シンクタンク「アジアソサエティ」が１１日、指摘した。トランプ米大統領が就任した今年初めから貿易戦争を続けてきた両国は、１０月３０日の釜山（プサン）首脳会談を境に休戦ムードに入った。アジアソサエティ傘下の中国分析センターのリジ・リー研究員は「両国が妥協したのではなく、互いに相手へ甚大な経済的打撃を与えうることを認めた結果だ」と分析した。そのうえで、米国は中国のレアアース統制カード、中国は米国の先端半導体輸出規制に対抗する策を探るとみられると述べた。


金喆仲 tnf@donga.com