
仁川(インチョン)で息子を殺害した60代の男性が犯行に使用した手製銃は、長さ40センチの鉄パイプを銃身に使用し、散弾を一発ずつ発射する形態であることが分かった。
仁川延寿(ヨンス)警察署は21日のブリーフィングで、使用された銃について「鉄パイプの銃身に銃弾が1発入り、発射器と言える取手に連結して発射する形態」と説明した。使用された弾丸は狩猟用散弾銃に使われる実弾で、内部に複数の鉄球が入っている。計3発使用され、86発が残っていたという。容疑者が乗って逃走した車両からは、銃身に相当する鉄パイプが11本見つかった。
容疑者の居住地であるソウル双門洞(サンムンドン)の自宅からは、シンナーと綿が入った容器が家中のあちこちから15個発見された。これらの容器は一度に火がつくように紐で繋がれており、タイマーも取り付けられていたという。
今回の事件の前に最近国内で起きた手製銃事件としては、現場に出動した警察官が、逃走する被疑者が発射した手製銃で死亡した碧梧山(オペサン)トンネル銃撃事件がある。2005年には、自身が経営する工場の機械を用いて狙撃用小銃を模した手製狙撃銃を作った犯人が拘束されたこともあった。
警察庁によると、手製銃による事件は20年から24年までの5年間で4件発生している。同期間に不法武器取締によって刑事立件されたのは673人。このうち建設用打込銃など不法銃器による立件は218件だ。ただ今回の事件のように手製銃を所持していて摘発された事例はなかった。警察は不法武器の取り締まりを年2回実施している。
現行の銃器・刀剣・火薬類の安全管理に関する法律によると、銃と火薬類は許可を得ていない者による製造は禁止されており、これを違反した場合は同法第70条により3年以上15年以下の懲役または5千万ウォン以上1億ウォン以下の罰金が科される。また手製銃の製造方法や設計図などの情報をインターネットなどの情報通信網に掲載した場合、3年以下の懲役または700万ウォン以下の罰金に処される。
専門家は、手製銃や爆発物を製造する可能性がある者の情報を収集する必要があると助言する。建国(コングク)大学警察学科のイ・ウンヒョク教授は「実際に発生する事件が年に1~2件だとしても、実際に発生した件数がそうであって、摘発されていない件数はもっと多いと見るべきだ」とし、「他人との接触が少ない、あるいは特異な活動をしている人の情報を把握するなど、変化した治安状況への対策づくりが必要だ」と述べた。
クォン・グヨン記者 仁川=コン・スンベ記者 9dragon@donga.com






