１５日、京畿道城南市（キョンギド・ソンナムシ）の情報セキュリティ会社「アンラボ」本社。アンラボのセキュリティ専門家たちは、モニターを指差して東亜（トンア）日報の取材陣に、「これがまさにダークウェブ（特定のブラウザでしかアクセスできない隠れたウェブ空間）」と説明した。そして、「ここではハッキングで流出した韓国人の個人情報が無限に取り引きされている」とし、掲載された情報を検索し始めた。その結果、韓国人の個人情報は「上乗せ」までされて高値で取り引きされていた。国内の有名ポータルショッピングモールに出店している販売者らの住民登録番号、自宅住所などの個人情報も２千件以上あった。個人のクレジットカード情報は１件当たり１５ドル（約２万ウォン）で取り引きされていた。専門家たちは「デジタル活用度の高い韓国人の場合、個人情報を入手すれば利用できるところが多く、価格が３～１０倍に及ぶ『プレミアム』までつく」と話した。
ＳＫテレコム（ＳＫＴ）のハッキングにより、２６９５万件以上の個人情報が流出し、波紋が広がる中、これらの情報がどこでどのように取り引きされ、悪用されるのか懸念も高まっている。取材陣がアンラボと調べた結果、ダークウェブではこのような情報が活発に取り引きされていた。ダークウェブには、国内企業の機密情報もあった。あるハッカーは、「韓国のある中小企業の内部網にアクセスできるＶＰＮ情報」だとして、４千ドル（約５５６万円）で売ると掲載した。事実であれば、企業内部の財務資料、研究開発（Ｒ＆Ｄ）、人事などの資料をすべて見ることができる。企業内部網をハッキングして情報を盗み、「情報流出を防ぎたいなら金を払え」という脅迫文もあった。このような脅迫に応じず、結局ダークウェブに公開された企業機密情報も見ることができた。
韓国の情報セキュリティ会社「ステルスモール・インテリジェンス」によると、２月現在、ダークウェブに流出した世界の個人情報は約９００億件だ。韓国人関連の情報は４億６千万件と推定される。専門家たちは、「デジタル機器、人工知能（ＡＩ）サービスなどの使用がますます増えるため、このような違法な個人情報流出犯罪も幾何級数的に増加するだろう」と指摘した。アンラボ製品企画本部長のキム・ヒョンソク氏は、「ダークウェブに掲載された流出情報は、ハッキング被害の始まりに過ぎない」とし、「ハッカーらはこれらの情報を通じて個人や企業のより内密な領域に深く入り込み、最終的には企業全体、個人の生活全体を壊す」と指摘した。
ソ・ジウォン記者 チェ・ヒョジョン記者 wish@donga.com
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