「世界大虐殺」トランプ関税、「米国大虐殺」ブーメランになる

「米国の大虐殺（Ａｍｅｒｉｃａｎ　Ｃａｒａｎａｇｅ）は、ここで直ちに止まるだろう」

トランプ米大統領は２０１７年１月、政権１期目の就任辞で、都心貧民や錆びた工場、壊れた教育制度など「粉々となったアメリカンドリーム」を象徴するシーンについて相次いで言及した。また、「米国優先主義（Ａｍｅｒｉｃａ　Ｆｉｒｓｔ）」を通じてこれを解決すると叫んだ。

あの時も今も、彼の処方箋は同じだ。自分の専売特許の武器である関税だ。８年の間に変わったことがあるとすれば、初任期にも取り出した刃を今回はより一層予測不可能に振り回し、「世界大虐殺」に出ているということだ。グローバル経済指標がぐらついているが、ホワイトハウス内の側近は、「トランプは、そのようなことは全く気にしない」とワシントンポスト（ＷＰ）に嘆いた。

この虐殺劇をめぐり、米経済専門家たちも懸念と警告を吐き出している。韓国のように相互関税の直撃を受けたアジア諸国の視線で予測してみても、最も有力なシナリオは結局「米国が加害者であり被害者になるだろう」という予測だ。原因の診断も、処方も、結果の予測もすべて間違った自己撞着であるからだ。

例えば、トランプ氏が米国が関税で被害を受けた代表業種として掲げる自動車もそうだ。トランプ氏は先週、「トヨタは、米国に１００万台を販売するが、ＧＭの車は日本でほとんど１台も売れない」とし、「（貿易障壁のため）米企業は他国に進出できない」と鬱憤を吐露した。

米国車が日本で売れないのは事実だ。しかし、それは不公正貿易のせいだという主張は嘘だ。米国は日本に自動車関税２.５％を課しているが、日本はすでに１９７８年に対米関税をなくしているためだ。

問題は別にある。日本の消費者は小さくて効率的で「コスパ」の良い車を好む。日本の自動車メーカーは、同様の好みの米国のニッチ市場を攻略し、成功した。また、ドイツの高級自動車メーカー各社は、日本の高級車市場を掌握した。結局、米国の自動車メーカー各社は、日本で人気のない大柄なモデルにこだわって失敗したのだ。いわゆる「アメシャ」と呼ばれる米国車は、故障しやすく、燃費が落ちるという認識も強い。

赤字の原因を、存在しない貿易障壁に求める誤った認識は、日本の自動車市場のほかにも多い。「どんな道を通ってでも、最終的には目的地にたどり着けばよい」というが、トランプ政権がこのように変な道を通れば、「貿易赤字の解決」ではなく、とんでもない目的地に到着する可能性が大きい。

インドは一時、平均関税率が１３０％に迫る閉鎖的経済を運用した。そのために、経済発展で遅れた「見物人の国」に転落したと、インドオブザーバー研究財団のミヒル・シャルマ先任研究員は吐露した。１９９１年の経済開放前まで、彼にとって「メイド・イン・インディア」は、誇りではなく、「時代遅れの低品質」を認めるレッテルだった。

「メイド・イン・ＵＳＡ」のラベルの未来は違うだろうと、果たして誰が断言できるだろうか。トランプ氏が「米国大虐殺」を防ぐために振り回す「世界大虐殺」の刀は、このままでは結局「米国大虐殺」というブーメランになって戻るだろう。