「東海に１４０億バレルの石油・ガス」、大統領自ら発表すべきだったか

尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領が昨日、龍山（ヨンサン）大統領室で就任後初の記者ブリーフィングを行い、「浦項（ポハン）迎日（ヨンイル）湾沖に莫大な量の石油とガスが埋蔵されている可能性が高いという物理探査結果が出た」とし、「産業通商資源部の試掘計画を承認した」と述べた。推定埋蔵量は少なくとも３５億バレルから最大１４０億バレルという。開発が現実化すれば、天然資源の乏しい韓国が石油生産国という夢を実現できるめでたい出来事だ。

東海（トンヘ）深海の石油・ガスの最大推定埋蔵量は１９９８年に発見され、２００４～２０２１年に約４５００万バレルのガスを生産した東海ガス田の３１１倍に達する。韓国の使用量を基準に、天然ガスは最大２９年間、石油は最大４年以上使える量だ。深海鉱区としては、今世紀最大の石油開発事業と評価される南米ガイアナ鉱区の１１０億バレルを上回る。２０２７年か２０２８年頃に工事を開始し、２０３５年に商業的な開発が始まると政府は予想している。

もちろん、まだ早まった期待を抱くのは時期尚早だ。実際の埋蔵量と商業化の可能性は探査ボーリングをしてみないと分からないからだ。ボーリング成功率は２０％程度と石油・ガス開発事業としては非常に高い水準だが、なお失敗の可能性の方がより大きい。石油が出ても採算性があるかどうかは別問題だ。興奮を静め、冷静に結果を見守らなければならない。

国民全体が関心を持つべきニュースだが、あえて国政課題を説明する記者ブリーフィングの形で大統領が直接発表すべきだったのか疑問が残る。記者ブリーフィングは総選挙惨敗後、コミュニケーション刷新の一環として昨日初めて行われた。大統領が直接発表するブリーフィングなら、複数の省庁にまたがる複雑な問題を総合的な観点から説明し、国民の理解を求める場でなければならない。しかし、大統領室はブリーフィング開始８分前に内容も知らせずに日程を公示し、大統領は突然の発表から４分後に質問も受けずに席を立った。

国政の最高指導者である大統領の一言一言には、格別な重みがある。尹大統領は「国民は落ち着いて試掘結果を見守ってほしい」と言ったが、すでに発表過程で「深海鉱区としては今世紀最大の開発事業」「埋蔵価値は三星（サムスン）電子の時価総額の５倍相当」と政府が先に大げさに騒ぎ立てた。万が一、予想が外れれば、非難の的となって責任を取るのも尹大統領自身になるはずだ。