トランプ米大統領は１５日（現地時間）、中東産原油の主要輸送路であるホルムズ海峡の安全航行を確保するため、中国に艦船の派遣を繰り返し求めるとともに、今月末から来月初めに予定されている習近平国家主席との首脳会談を延期する可能性に言及した。トランプ氏は英紙フィナンシャル・タイムズとの電話インタビューで「中国はホルムズ海峡を通じて９０％の原油を輸入している」とし、中国の積極的な関与の必要性を改めて強調した。さらに米中首脳会談までの期間に触れ、「２週間は長い時間だ。（会談を）延期することもあり得る」と述べた。
これについて、ホルムズ海峡封鎖の長期化や原油価格高騰への懸念が強まる中、トランプ氏が焦りを見せたとの見方が出ている。また、イラン産原油を大量に購入してきた中国がホルムズ海峡を通じた原油輸送の主要受益国であることから、事態解決により積極的に関与すべきだとの認識を示したとも解釈される。中国がイランと外交的に近い関係にあるため、中国を引き込むことが海峡の安定に役立つと判断した可能性もある。
トランプ氏は同日、米フロリダ州にある私邸「マール・ア・ラーゴ」からワシントンへ戻る大統領専用機エアフォースワンの機内で、ホルムズ海峡護衛の連合構想について「約７カ国に参加を要請し、前向きな反応を得ている」と主張した。これまで言及した韓国、中国、日本、英国、フランスの５カ国に加え、さらに２カ国増えた形だ。トランプ氏は国名には触れず、「支援を受けるかどうかは別として、これだけは言える。（参加するかどうかを）われわれは記憶するだろう」と述べ、ホルムズ海峡の安全航行のための艦船派遣を改めて強く迫った。
トランプ氏は同紙とのインタビューで、同盟の北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）にも言及し、「（海峡安定措置に）応じなかったり否定的な反応を示せば、ＮＡＴＯの将来に非常に悪い影響を及ぼすだろう」と警告した。
クリス・ライト米エネルギー長官も１５日、米ＡＢＣのインタビューで、ホルムズ海峡のエネルギー輸送の恩恵を受ける国として「中国、日本、韓国、アジアのすべての国が含まれる」とし、「多くの国が参加する広範な連合が海峡を再び開くために協力することは至極妥当だ」としてアジア主要国の参加を促した。
一方、中国国営紙グローバル・タイムズは１６日付の社説で「誰か（米国）が火をつけておきながら、世界が共に火を消し、費用まで分担しろと求めているようなものだ」と批判した。米国が今回の戦争の責任や影響を他国に転嫁しようとしているとして、事実上の拒否の姿勢を示したものとみられる。
申晋宇 niceshin@donga.com
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