上司の機嫌をうかがう米国のＭ世代、休暇を申請せずに休む「静かな休暇」が増えた

フォーブスなどは先月２９日、米国の「ミレニアル世代（１９８１～１９９６年生まれ）」の間で休暇願いを出さずにリゾート、事務所の外などで消極的に仕事をする「静かな休暇（Quiet　Vacationing）」が広がっていると報じた。

新型コロナウイルスが流行していた時に、決まった時間に解雇されない程度の最低限の仕事をしながら、事実上退職状態のように過ごした「静かな退職（Quiet Quitting）」に続き、静かな休暇という概念までできたのだ。「静かな退職」が「受け取るお金以外の仕事は絶対やらない」という意味合いが強いとすれば、「静かな休暇」は「上司のプレッシャーの強いオフィスではなく、安らかな雰囲気で自由に仕事したい」という意味合いが強い。

世論調査会社ハリス・ポールが４月２６～２８日、１１７０人の会社員を対象に実施したアンケート調査によれば、Ｍ世代の労働者の３７％が「上司や雇い主に知らせずに休んだことがある」と答えた。「Ｘ世代（１９６５～１９８０年生まれ）」と「Ｚ世代（１９９７～２０１２年生まれ）」の回答者は、それぞれ２４％だけが「そうだ」と答えたのとは対照的だ。

静かな休暇を好むのは若い専門的職業従事者で、締め切り日を守り、生産性を高めなければならないというプレッシャーのため、休暇を申請しない。「給料の高い会社で怠け者と思われたくないので、休暇を申請するのが不安だ」という論理だ。

特に、少なくない会社や上司が公式休暇を取っても、業務を指示することが多いということもまた、休暇を取らない理由として取り上げられている。同調査で全体回答者の８６％が「休暇中でも上司のメールを受け取ったことがある」と答えた。

「静かな休暇」に対する世論は分かれている。批判論者たちは「休暇を申請せずに普段より仕事を 少なくするのは『モラルハザード』であり、発覚すれば同僚にも迷惑をかける」と指摘する。一方、「仕事で疲れ果てたり、過小評価されていると感じる専門的職業従事者がしばらくリフレッシュすれば、集中力や生産性をより発揮できる」という反論も上がっている。

ただ、静かな休暇を防ぐため、有給休暇の日数を増やす案は適切ではないという指摘もある。同社によれば、年間１１～１５日の有給休暇を保有する労働者は休暇日数を使い切る可能性が高いが、１６日を超えると休暇使用率が顕著に低下すると分析した。


キム・ユンジン記者 kyj@donga.com