米ＳＮＳレディットなど「チャットＧＰＴを学習させるコンテンツに使用料払え」

一日に５７００万人が訪れる米国のソーシャルメディア（ＳＮＳ）「レディット」が、ビッグテックの人工知能（ＡＩ）が自社コンテンツを無料で活用している動きに歯止めをかけ、「使用料を支払え」と要求した。米メディアやプログラム開発者らも、ＡＩ企業の著作権の無断使用問題に反発し、訴訟沙汰にまで発展している。

１８日（現地時間）レディットは、自社サイトにある対話データを商業的に使用するためには費用を支払わなければならないと明らかにした。グーグルやマイクロソフト、オープンＡＩがレディットのコンテンツを無断で使ってＡＩの開発に取り組む動きに待ったをかけたのだ。レディットの巨大な対話データは、ビッグテックが競争的に開発中の大規模な言語モデル（ＬＬＭ）の「家庭教師」の役割を果たしてきた。

レディットのスティーブ・ハフマン最高経営責任者（ＣＥＯ）は、ニューヨークタイムズとのインタビューで、「レディットをコピペして価値を創出し、これをユーザーに返さないのが問題だ」とし、「代価を支払わせるのが公正だ」と明らかにした。ＳＮＳだけでなく、ニューヨークタイムズはじめ米国やカナダの２０００あまりのメディアが所属しているニュースメディア連合（ＮＭＡ）も、集団対応に苦心している。


金玹秀 kimhs@donga.com