軍（Military）、暴落した市場（Market）、メディア（Media）、モラー（Mueller）特別検察官…。
アルファベット「Ｍ」で始まるこの「４つのＭ」が、最近トランプ米大統領を政治的窮地に追い詰めているという分析がワシントン政界から出ている。「４Ｍ」と縮約される政治、経済、社会的悪材料が一度に起こる状況で、トランプ氏の神経質な反応が局面を悪化させている。
●トランプ氏を窮地に追い込む「４Ｍ」
２０日（現地時間）、マティス国防長官の辞任の書簡が公開された後、ＣＮＮが伝えた「４Ｍ」の最初は軍だ。マクマスター前大統領補佐官（国家安全保障担当）、ケリー大統領首席秘書官に続きマティス氏まで、トランプ氏が一時「私の将軍たち」と呼んで信頼した将軍出身の参謀らが次々に離れる乱脈ぶりを指摘したのだ。特に、マティス氏は辞任の書簡で同盟の重要性を指摘し、トランプ氏の外交安保政策に事実上、反旗を翻した。
連日低迷しているニューヨーク証券市場も、トランプ氏の怒りをかきたてている。連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の利上げに加えてＦＲＢのパウエル議長の解任説まで流れ、先週の証券市場はナスダック指数をはじめ主な指数がすべて約７％の急落傾向を見せた。２００８年以来の最大の下げ幅だ。ムニューシン財務長官が、「大統領が（ＦＲＢ議長の）解任を指示したことはない」と火消しに乗り出したが、市場の不安感は弱まらない。証券市場の活況を経済成長という政治功績の根拠にしていたトランプ氏としてはもどかしい状況だ。
下手をすれば大統領弾劾にまでつながる可能性もあるモラー特別捜査官の、大統領選当時のトランプ氏のキャンプとロシアの共謀疑惑に対する捜査も、スピードを出している。トランプ氏の前の個人弁護士だったマイケル・コーエン氏とフリン元大統領補佐官（国家安全保障担当）など決定的な手がかりを握っている人が特検に協力し、捜査網が狭まっているという。
米紙ワシントン・ポストやニューヨーク・タイムズなど主流メディアはこのようなホワイトハウス内外の動きをもとに政府を連日批判している。「フェイクニュース」というトランプ氏の執拗な非難を受けても、批判を強めている。ＣＮＮは２４日、トランプ氏を「統制不能の権力であり、混乱を加重させる最高の撹乱者（disruptor-in-chief）」と指摘した。
そのうえ国境の壁建設の予算案の衝突で触発された連邦機関の閉鎖に対する政界およびワシントン官民の攻勢も強まっている。ホワイトハウスは当初５０億ドル（約５兆６２００億ウォン）と要求した予算案を２０億ドルに下げる修正案を民主党に出したというが、合意には至っていない。
●憤るトランプ氏、予定を操り上げて国防長官を交代
難関に直面したトランプ氏の苛立ちも強まっている。トランプ氏は２３日、ツイッターを通じて、 国防副長官のシャナハン氏を来年１月から国防長官代行に任命すると明らかにした。十分な引継のために２月末に退くと言ったマティス氏の辞任を２ヵ月早める。辞任を２ヵ月操り上げて切り捨てるのだ。トランプ氏はわずか数日前までは、マティス氏の辞任を伝え、「在任中、多くの貢献をしてきた。彼に感謝を表明する」と述べたが、その後、メディアの関連報道を見て、怒りが込み上げてきたという。
航空宇宙大手ボーイングの副社長を務めた民間出身のシャナハン氏は、昨年７月から国防総省ナンバー２を担ってきた。相次ぐ意見衝突でマティス氏と対話が途絶えたトランプ氏は、シャナハン氏の長官代行の任命もポンペオ国務長官を通じて伝えたと、外信は明らかにした。
ワシントン＝イ・ジョンウン特派員 lightee@donga.com
About Dong-A Ilbo