韓国と北朝鮮によるアイスホッケー女子の南北合同チームの結成が型破りの形で合意されたのは、南北はもちろんだが、国際オリンピック委員会(IOC)と国際アイスホッケー連盟(IIHF)の思惑がかみ合った結果、との見方が出ている。
南北合同チームの結成を一番最初に歓迎したのはIOCだった。世界で唯一の分断国家である韓国と北朝鮮が合同チームを結成して五輪に参加することが決まり、盛り上がりに欠けている状況を懸念していたIOCにとっては絶好の「好材料」だった。
ルネ・ファゼルIIHF会長としても南北合同チームは興行カードとして遜色なかった。スーパースターが大勢活躍する北米アイスホッケーリーグ(NHL)の選手たちが平昌(ピョンチャン)五輪に不参加し盛り上がりが危ぶまれる状況だった。南北合同チームは、こうした雰囲気を一気に巻き返す絶好のチャンスだった。トーマス・バッハIOC会長は、直ちにファゼル会長にアドバイスを求めた。
五輪参加者の総数を決める権限はIOC執行委員会にある。だが、執行委員会はウィンタースポーツの最高実力者である両氏の意向で、20日、スイス・ローザンヌで開催された「平昌会議」に全権を委任した。
李憲宰 uni@donga.com