
いたずら半分の反応とはいえ、VRコンテンツへのはまり込みは、実際すでに社会的懸念を産んでいる.早いテンポで次々と出てくる数々のVR製品やコンテンツを見れば、今後2〜3年内にVRは、タブレットPCに劣らぬほど普遍化されるだろうと、専門家らは見込んでいる。
VRは、スマートフォンに比べ一際強烈な刺激やはまり込みのため、中毒危険性が高い。扇情的コンテンツのほか、暴力物が氾濫する可能性も持ち上がっている。国家科学技術審議会のチャ・ウォンヨンICT融合専門委員は、「テレビやスマートフォンは使用の途中でも周辺状況を認識できる」と言い、「感覚の最も大きな部分を占めている目や耳を塞ぐので、抜け出すのが難しいということから、今後、VRコンテンツが精巧になるほどその懸念は高まるだろう」と話した。
スマートフォンやテレビと違って、体に直接触れる機器であるので、VR機器が及ぼす身体的・精神的影響も考慮の対象となっている。特に幼児や小学生の場合、長時間VR機器を着用すれば、聴力低下やサイバー酔いを誘発する可能性もある。
このため、最近、延世(ヨンセ)大学バルン(正しいという意)ICT研究所は、「VR開発ガイドラインの十戒」を発表するなどした。この十戒には、△衝突及び怪我防止の警告、△機器使用時間制限機能の提供、△光感受性、脳電症危険の警告、△サイバー酔いの警告、△揺れ障害の警告、△聴力低下可能性の警告、△ヘッドセットの皮膚疾患誘発の警告、△筋肉痛予防のための正しい使用姿勢案内、△インターフェイスデザインの改善、△消費者の安全や保護のための法制度反映などの内容が盛り込まれている。
バルンICT研究所のイ・ボソン博士は、「今や国内でもVR発展環境ができているが、依然として開発業界で大衆化の前に探って補完しなければならない問題がたくさん残っているのが現状だ」と話した。
곽도영 クァク・ドヨン記者 now@donga.com






