政治テーマ株の「残り火」が再び燃え上がっている。相次ぐストップ下げを受け下火になっていたテーマ株市場が、大統領選挙を数日後に控えた中、与野党の大統領選挙候補間の支持率のギャップが縮まり、再び乱高下している。証券市場の専門家らは、「霧の中の大統領選挙構図が、テーマ株市場を最後まで揺るがしている」と分析した。
１４日、総合株価市場（コスピ）で、野党民主統合党の文在寅（ムン・ジェイン）候補の代表的テーマ株といわれている「ウリドゥル製薬」や「ウリドゥル生命科学」は、前日比それぞれ４．３１％と２．８０％上昇した状態で取引を終えた。うリドゥル製薬は取引中一時、１１％まで株価が高騰し、ウリドゥル生命科学も同様に、取引開始と共に９％近く高騰した。
二つの銘柄共に、この５営業日間連続してストップ下げを記録するなど、低迷する様子を見せてきた。しかし同日、大統領選挙を控え、最後に公開された世論調査の結果、文候補が与党セヌリ党の朴槿惠（バク・グンへ）候補と誤差範囲内で接戦を繰り広げていることがわかり、個人投資家らの買いの心理が刺激されたものと見られる。
最近、回復振りを見せていた朴槿惠テーマ株は同日、軒並み下落した。ＥＧＵは７．７６％、ボリョンメディアンスは８．６４％も下落した。ＥＧとボリョンメディアンスは、朴候補が各種の世論調査でトップの座を守っている間、上昇していた銘柄だ。
さまざまなネット上の株式掲示板にも、「ＸＸＸ候補が当選さえすれば、△△銘柄は難なく３回連続ストップ上げ、食い逃げができる」など、テーマ株をあおる書き込みが相変わらず、あふれている。証券会社の関係者は、「０７年の大統領選挙の時は、選挙２週間前にテーマ株市場のバブルが完全に弾けた」とし、「今回は最後まで勢力図がはっきりしておらず、テーマ株市場の加熱振りが続いている」と主張した。
証券専門家らは、適時にテーマ株市場から足を洗えない個人投資家が多いことを、テーマ株が乱高下する原因と見ている。彼らは損失額を補填するため、テーマ株市場で短期間での取引を行っているという。同日、ウリドゥル生命科学やウリドゥル製薬の取引中、個人投資家らが占めた割合は９９％だった。
大信（テシン）証券のバク・ヤンジュ研究員は、「一部の個人投資家は、テーマ株で元金の３０〜４０％損しているのに、市場が一時持ち直せば、損失の穴埋めのため、再び投資に飛び込んでいる」とし、「欲を捨て、株を手放す基準を明確に決めてこそ、健全な投資が可能になる」と主張した。
balgun@donga.com
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