［社説］ＳＮＳに広がる噂が企業を蝕む

最近、ソーシャルネットワークサービス（ＳＮＳ）を通じて、焼酎「チョウムチョロム」に関する根拠のない噂が広がり、売上が大きく減少した。ケーブルテレビチャンネルの「消費者ＴＶ」が、「チョウムチョロムに使われているアルカリ還元水はたくさん飲むと人体に致命的だ」と放送したことがＳＮＳで急速に広まったからだ。悪質な噂で競合会社の株価は間接的利益を得た。ロッテは、新聞広告や報道資料を通じて、噂に対して正式に釈明し、法的に断固として対応する考えを明らかにした。

アルカリ還元水を巡る論争は、２００６年に「チョウムチョロム」の販売を開始したときから、消費者のキム某氏が提起し、すでに食品医薬品安全庁と国税庁などの関係当局から安全性と適法性の検証を受けた事案である。キム氏は、最高裁で損害賠償命令の確定判決を言い渡されており、現在刑事裁判が進行中だ。ロッテ酒類は「江原道（カンウォンド）で採取した原水をろ過した後、高いコストをかけてアルカリ還元水を生産している。代表的な機能水として食品先進国ではミネラルウォーターや飲料、酒類などに使っている」と説明した。さらに納得できないのは、ケーブルテレビが、こういう人の話だけを信じて一度も確認の手続きを経ずに番組を制作して放送したことである。

ＳＮＳでの噂によって企業が被害を被ったのは、何も「チョウムチョロム」が初めてではない。先月には、しゃぶしゃぶ料理のフランチャイズ「菜鮮堂」は、ウソであることが判明した「従業員による妊婦暴行」説でダメージを受けた。今年初めには、トッポッキのフランチャイズ「ジョーズフード」が「ＣＪグループの系列会社だ」という噂が出回り、「大企業が町の商店街を潰す行為だ」と濡れ衣を着せられた経験がある。ＳＰＣグループは、系列の製パン会社「パリバケット」がある宗教団体の所有だという噂が出回ると、事実でないと釈明した。真露（チンロ）がハイトに買収された後、「買収合併の過程で日本資本が関わっている」という噂が流れたこともある。芸能人に関する悪質な書き込みや政治色の濃い話題でよく発見されたＳＮＳの誤用・乱用の例が企業活動に対しても現れている。

企業は、私たちが食べて生きていく生活の拠り所である。健全な企業を傷つける行為は、村人がみんなで飲む井戸水を汚す自害行為に他ならない。ＳＮＳは、うまく使えば多くの人が持っている情報と智恵を分かち合う集団知性の場となる。だが、噂や悪質な書き込みに利用されれば、社会的凶器となる。正確な確認作業を抜きにして事実と異なる噂を広める企業叩きは、私たちの生活の拠り所を守るというレベルで対応しなければならない。