０９年６月、イラン大統領選挙直後、テヘラン通りは不正選挙を糾弾し、政権交替を要求するデモ隊で埋め尽くされた。マフムード・アフマディーネジャード・イラン政府は、外信の取材を遮断し、インターネットを封鎖した。デモ隊は、ツイッターを活用し、政府の遮断壁を乗り越えた。テヘラン市民らが建物の上に上がり、「独裁者に死を」という掛け声を叫ぶ場面もツイッターを通じ、世界へ広がった。
◆北朝鮮住民がツイッターを利用できたら、民主化運動に火をつける道具になり得るだろう。北朝鮮住民は、携帯電話も自由に使用できない環境で、北朝鮮の機関だけがツイッターを利用した宣伝戦に乗り出している。労働党の外郭団体である祖国平和統一委員会が、ツイッターに開設した我が民族（@uriminzok）のフォロワーが８０００人を越えた。統一部は、北朝鮮のツイッターにレスをつけたり、リツイッター（ＲＴ）を通じ、北朝鮮の文と映像を伝播することは、南北交流協力法に抵触すると説明する。
◆しかし、世界の情報をあさり続けるツイッター利用者のうち、北朝鮮のつまらない体制宣伝の短文を読み、惑わされる人は、ほとんどいないだろう。ツイッターの生命は、双方向の疎通にある。ツイッターを活用し、金正日（キム・ジョンイル）政権が、外部に知らせたい情報だけ流すと、国境の垣根がなくなったサイバー舞台で、自ら剥製化された不通の政権であることを露にする格好だ。フィリップ・クローリー米国務省次官補は１７日、「北朝鮮が、ツイッターとネットワーキングされた世界に入ったことを歓迎する」とし、「北朝鮮住民のツイッター加入も、許容する考えがあるのか」と聞いた。
◆昨年１２月のデノミネーション（通貨呼称単位の変更）以後、閑古鳥が鳴いていた北朝鮮の市場が、再び活気を帯び始めたという。今月初め、新義州（シンウィジュ）のある市場を撮影した動画には、雑貨、衣類、食品などが豊富な屋台とこれを取り締まろうとして、４０〜５０代の女性商人らに悪口を言われる保安員（警察）の姿が映されていた。住民は飢え死にするところなのに、当局が配給を与えられない状況で、「市場との戦争」は最初から結果が知れていることだった。チャンマダン（北朝鮮の農民市場）が、金正日の独裁権力でも統制が難しくなった。新義州など中国との国境地帯には、中国の携帯電話を使用する北朝鮮住民も多い。彼らがツイッターを利用し始めると、ツイッターを規制する北朝鮮当局は、ジャンマダンの保安員と似たような羽目に遭うだろう。
朴成遠（パク・ソンウォン）論説委員 swpark@donga.com
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