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発売目前の「スマートテレビ」ショック、三星とLGが対応で危機感

発売目前の「スマートテレビ」ショック、三星とLGが対応で危機感

Posted August. 11, 2010 07:48,   

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パソコン製造会社は1980年代以降、競争が激しくなり、大量販売しても大した収益を上げることができなかったが、マイクロソフトはパソコン運用体制(OS)「ウィンドウズ」で莫大な売上をあげている。携帯電話製造業界はアップルが、新たなソフトやアプリケーション(アプリ)で武装したiPhone(アイフォン)を発売すると、地殻変動を起こした。このようなソフトによる市場主導現象は、テレビでも起きる兆しを見せている。

最近、スマートフォンブームを引き起こしたアップルやグーグルが、「スマートテレビ」の発売を準備しており、テレビ製造分野で世界1、2位を争う三星(サムスン)電子とLG電子は、神経を尖らせている。

スマートテレビとは、テレビを見ながら、インターネットが可能な従来のネット(IP)テレビを超え、アプリをダウンロードし、ノートパソコンや携帯電話などの周辺機器やコンテンツを共有できる新たな概念のテレビだ。

国内企業各社は、iPhoneの発売でいわば「アップルショック」に陥った経験があり、テレビ市場での主導権まで手渡すわけにはいかないという危機意識が強い。しかし、スマートフォンのように、国内企業各社のソフトを巡る力量不足が、スマートテレビでも足かせになりかねないという指摘が出ている。

●三星やLG、手っ取り早く取り組む

今年5月、グーグルはソニーやインテルなどと提携し、今年下半期にスマートテレビの発売を開始することを発表した。ソニーのテレビ製作技術や豊富な映画コンテンツ、インテルのCPU技術を結合させるという。アップルも現在、販売しているデコーダー(アップルテレビ)に続き、近いうちにテレビ機器を含むスマートテレビを発売する計画だ。これを受け、三星電子やLG電子は、スマートフォン向け読者OSやテレビ向けアプリの開発に乗り出すなど、対策作りに苦心している。

07年にすでにIPTVを発表した三星電子は今年、自社のアプリストアである「三星アップス」を公開し、テレビから関連アプリのダウンロードができるようにしている。特に、三星は海外の動画コンテンツ会社であるブロックバスターやブードゥー、ネットフリックス、パンドラなどと提携し、コンテンツ確保に全力を傾けている。

各国消費者らの好みに合わせたコンテンツ制作に向け、韓国や米国、欧州地域のアプリ開発者らを対象にした、「三星アップスコンテスト」も進めている。

業界では最近、三星電子やSKテレコムが、それぞれ250億ウォンずつを投入し、設立したオープンイノベーションセンター領域が、モバイルのみならず、テレビ向けアプリやコンテンツ制作の支援へと拡大するだろうと見ている。

LG電子は、来年初頭のスマートテレビ発売を見据え、今年、スマートテレビの専従チームを立ち上げた。現在、スマートテレビ向けOSやチップセットを開発しており、三星電子のように、読者によるアプリストアも発表する計画だ。鄭道鉉(チョン・ドヒョン)LG電子副社長は最近、「従来のテレビは、スマートテレビへと進化するものと見られ、テレビやパソコン、携帯電話の事業融合化や統合プラットフォームの構築を巡り、悩んでいる」と明らかにした。

●乗り越えなければならない壁

しかし、国内企業各社が、短時間でアップルやグーグルが作ったスマートテレビのアプリ基盤を追いつくのは容易ではないという見方が多い。

三星電子の関係者は、「ビデオ・オン・デマンド(VOD)のほか、テレビで競争力のあるアプリを見つけるのは容易でないのが現状だ」と伝えた。最初は、グーグルからのスマートテレビ事業への参入提案を断った三星が最近、グーグルやアップルとの提携可能性を視野に入れていることも、このようなコンテンツを巡る力量不足のためだという見方もある。

スマートテレビは、スマートフォンのような単なる電子機器ではなく、ネットでコンテンツをダウンロードして楽しむソフトのプラットフォームとみなすべきだが、国内企業各社は依然、ハード的な見方に偏っているのも問題だ。

これと関連し、最近、三星などはソフト開発人材を急激に増やしているが、彼らを見る目や待遇は依然、低いという指摘も出ている。明知(ミョンジ)大学・デジタルメディア学部の崔善奎(チェ・ソンギュ)教授は、「相変わらず三星やLGは、ソフト開発者らを下請けで働く『乙』とみなす傾向が強い」とし、「彼ら主導の製品開発に乗り出す業務環境が整えられるべきだ」と話した。

これと共に、スマートテレビ事業に向け、通信会社、テレビ局、ケーブル業界などと、どのような価値連鎖(バリューチェーン)を形成するかもカギとなっている。地上波やケーブル業界では、早くもグーグルやアップルなどのプラットフォーム開発メーカーが、スマートテレビの広告収益を独占することになるだろうという懸念の声が出ている。

産業研究院の李ギョンスク研究委員は、「スマートテレビもIPTVのように、関連業界の反発により、事業スピードが遅れる可能性がある」と警告した。



sukim@donga.com sublime@donga.com