陸海空軍の「戦闘シナジー」は遠い道のり

「統合性（jointness）強化」は、韓国軍の長年の課題だ。陸・海・空３軍の強みを生かして最高の戦闘シナジーを生み出すという統合性の強化は、３軍の構造をそのままにして合同参謀議長が軍令権を行使する現行の合同軍制では、軍の最大の宿題にならざるを得ない。

３・２６天安（チョンアン）艦沈没の時も、近隣の海兵隊の救助活動の投入、空軍戦闘機の出動、海軍潜水艦探知ヘリコプターの投入などがどれほど有機的に機能したかを見れば、軍の統合性がどれほど発揮されたのかが分かる。しかし、統合性発揮の核心である合同参謀議長ですら遅れて報告を受ける状況で、事件の対応過程で統合性がきちんと機能しかに疑問が残る。

●統合性の現状…自軍中心主義が障害

国民大学の朴フィラク教授が最近、各軍の中佐と大佐４５３人を対象に「各軍の協力レベル」を問うアンケート調査の結果、回答者の８％だけが「高い」または「非常に高い」と答えた。「低い」、「非常に低い」は２８％だった。軍指揮部の統合性の強調にもかかわらず、まだ道のりは遠いということだ。

陸軍出身の李相憙（イ・サンヒ）元国防部長官は、０８年の就任後、「戦車導入の拡大」を強調した。韓国と北朝鮮が保有する戦車数の差を縮める狙いがあった。導入までには手続きと時間が必要で、実際に増強配備は行われなかったものの、軍の一部からは「陸軍中心の考え方だ」と指摘された。

東亜（トンア）日報が取材したある陸軍出身の予備役将軍は、「戦車は空軍力など様々な方法で制圧できる。今は戦車数を増やす時ではない」と話した。しかし、このような評価は極めて例外的なものだった。取材の過程で、各種事案に対する意見は出身によってかなり異なった。

ある予備役陸軍将軍は、休戦ライン付近に大挙配備された北朝鮮軍の戦車部隊の防御の重要性を説明し、「空軍の支援」による戦車部隊制圧を力説した。しかし、予備役空軍将軍は、「初期休戦ラインの支援は、空軍戦力の１０〜１５％で十分だ。平壌（ピョンヤン）の核心施設の攻撃や後方戦車部隊の攻撃で、追加攻撃を遮断することが優先されなければならない」と話した。

空軍は、空中給油機の導入を希望している。しかし、陸軍では、「空中給油機はぜいたくだ」と話す。海軍はイージス艦の導入の拡大を望む。しかし陸軍では、「大洋海軍を夢見たが、基本に忠実でなかったために天安艦沈没事件が大きくなった」と批判する。

各軍は、年間２９兆ウォンを越える国防予算のうち、人件費や副食費などの経常費を除いた１０兆ウォンほどの戦力増加費をめぐって競っている。陸軍は、基本的に海・空軍が高価な兵器システムを購入するよりも、同盟国の米国の資産を活用するほうが良いと考える。しかし、ある予備役空軍将軍は、「統一後まで遠くを見るべきだ。統一後は陸軍の重要性は落ちる」と対抗する。

●合同参謀３軍将軍の割合

統合性の強化が困難な理由は、人事のためだという見方が支配的だ。ある予備役大将は、「合同参謀所属将軍の陸・海・空軍別の割合が、現在２.６対１対１だ」と話した。国防部が「陸防部」、合同参謀が「陸参謀」と呼ばれた時代の陸軍主導の慣行が変わっていないという指摘だった。

軍当局は８０年代初め、合同参謀創設当時、将軍の割合を２対１対１と決めた。ある民間の専門家は、「最高位の将軍出身が、３軍の将軍の割合まで言及したほどだ」と述べた。海軍の予備役将軍は、「私も合同参謀に勤務したが、陸軍が大半の上官に馴染みのない海軍用語を理解させるのに大変だった。合同参謀では、陸軍でなければ損をするという認識が広まっている」と話した。陸軍は、国防部と合同参謀の業務が政策と戦略、合同作戦の中心であるため、陸軍が中心にならざるを得ないと話す。

軍当局は、軍の統合のために、３軍の士官学校の統合を一時議論した。士官学校の同期たちが３軍に進出すれば、自軍利己主義を越えて３軍間の疎通不足現象も改善できるという構想だったが、これまでまったく進展がない。ある予備役将軍は、「今の構造では、優秀な生徒が陸軍を選ぶことは明らかだ」としてこの構想に反対した。０８年基準で将軍の数は、陸軍３２４人、海軍７３人、空軍６４人だ。

●今後の統合性の強化は

軍当局は、統合性の強化を演習と教育で解決する考えだ。毎年、ウルチ・フォーカス・ガーディアン演習、キー・リゾルブ演習を通じて在韓米軍とともに統合性の強化演習を実施しており、教育を通じて強度を高める計画だ。

軍当局者は、「今後、中佐級将校に対して、全員が合同参謀大学などの教育機関で他軍の作戦内容の理解、統一した軍事用語の習得などの教育を義務づける計画だ」と話した。チェ・ミョンサン元空軍大学総長も、「合同参謀大学などで、陸・海・空軍がともに教育を受ければ、同期愛も生まれ、結果的に他軍に対する理解も高まる」と話した。

米国は、統合性の強化が未来戦の勝敗を決める要と判断し、８６年にゴールドウォーター・ニコラス法を制定した。同法によって、合同参謀の勤務を通じて、合同戦闘について３年以上学んだ将校に将軍進級の恩恵を与える案が施行された。

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