ソウルのある大手企業に勤務している金某課長（３４）は最近、トイレが近くなった。消化器官に問題があるわけではなく、トイレでスマートフォンを使って、株の相場を確認するためだ。株の取引状況はもとより、銘柄別チャートや証券関連ニュース、投資情報をスマートフォンで受け取り、売買も行う。証券会社の店頭が手の中に入ったのだ。
金課長は、「以前、携帯電話で株の取引をしたことはあるが、料金が割高で大した情報もなく、すぐ止めてしまった」とし、「今は、スマートフォンで、市場に即座に対応し、投資決定ができ、満足している」と話した。
●進化した携帯、証券市場が手の中に
スマートフォンが、株の取引市場を揺るがしている。スマートフォンの機能が大幅に向上し、一般化したことを受け、早くて便利な「モバイルトレーディングシステム（ＭＴＳ）」利用者が増えている。かつても、個人向け携帯情報端末（ＰＤＡ）や携帯電話を使った無線証券取引サービスはあったが、無線ネットワークが不安定である上、通信料金も割高だったため、市場の反応は芳しくなかった。
しかし、持ち運びや性能、強力な無線インターネット機能付きのスマートフォンが多く発売されている上、データ定額制で、利用料も割安になり、投資家らの心を虜にしている。韓国取引所によると、昨年、ＭＴＳでの取引規模は６７兆ウォンと前年比６７％増となった。現在２〜３％のＭＴＳ取引の割合は、年末には１０％にまで増えるだろうと、証券業界では見込んでいる。
最近発売されたスマートフォンは、パソコンのホームトレーディングシステム（ＨＴＳ）に比べ、全く劣っていない。大きな画面や便利かつ速い照会能力を誇る。国内外の主要指数やプログラムでの売買動向、チャート分析、銘柄別適合型情報、主要ニュースまで提供する。大信（テシン）証券は、先物オプションや株式ワラウント証券（ＥＬＷ）の取引サービスまで備えている。
証券会社各社による動きも活発化している。特に、まだ株の売買ができないｉＰｈｏｎｅ市場を先取りするための競争も繰り広げられている。ＫＢ投資証券は、ｉＰｈｏｎｅ専用の株取引アプリケーション（応用プログラム）「ＫＢ ｉｐｌｕｓｔａｒ」を公式に開設したと、２７日に明らかにした。アップルのアップルストア（応用プログラムのネット上の商店）で無料ダウンロードし、関心銘柄の相場照会やツイッター、ニュースなどの機能を提供する。金融当局のセキュリティ審議の手続きが残っており、ｉＰｈｏｎｅから直接注文はまだできない。
ＳＫ証券も、「金融監督院によるアップル検査が終わり次第、相場照会サービスを先に実施し、口座照会や株取引サービスは、公認認証機能を盛り込み、３月初頭に提供する計画だ」と、２７日発表した。４月には、先物オプションの機能まで含めた完璧なサービスを提供する予定だ。三星（サムスン）証券も、ｉＰｈｏｎｅやアンドロイドフォンで取引できるプログラムを、４月に発売する予定であり、ウリィ投資証券や東洋（トンヤン）総金証券、新韓（シンハン）金融投資、大信証券なども、第１四半期に株取引の可能なｉＰｈｏｎｅ向けＭＴＳの公開を目指している。
●スマートフォンが株取引の文化を変えるのか
携帯電話で簡単な銀行サービスを利用できるモバイルバンキングは、登録顧客がすでに１０００万人を超えている。２７日、韓国銀行が発表した「０９年、国内のネットバンキングサービスの利用現状」によると、昨年末現在、モバイルバンキングへの登録顧客数は１１１６万人と、前年比で３１．６％増となった。モバイルバンキングで、やり取りされた金額は１日平均＝２６５６億ウォンと、０８年より７６．２％も急増した。利用件数も昨年は１７２万件と、前年より６２．７増加した。モバイルバンキングの急激な成長振りは、スマートフォンブームに乗り、証券業界へと広がっている。
業界では、ＭＴＳが株取引のパターンにも影響を及ぼすだろうとにらんでいる。三星証券のオ・ヒョンソク投資情報チーム長は、「ＨＴＳに取って代われる水準ではないだろうが、スマートフォンの利用により、投資決定のスピードが上がるなど、モバイル取引が活性化される可能性が高い」とし、「モバイルに慣れている若者向け市場を先取りするために、証券会社各社による縄張り争いが激しくなっている」と語った。また、証券情報の流れが変わるだろうという見方も出ている。ＫＢ投資証券のファン・ウォンチョル常務は、「証券会社を通じ、トップダウン方式で限られて、伝えられていた市場情報が、水平的な情報交流へと変わるだろう」とし、「すでに米国では、スマートフォンを武器に、投資家らがツイッターで証券情報をやり取りするツイットストックサービスが大きく人気を集めている」と語った。
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