ジェームズ・キャメロン監督の３Ｄ映画「アバター」が２３日、外国の映画としては初めて国内観客１０００万人動員を突破する勢いだ。アバターは、２１日までに９６９万３０００人（映画振興委員会集計）の観客動員を記録し、平日１０万人、週末は３０万人が観ていて、２３日には１０００万人の突破が予想される。
アバターは、特に世界的にも興行収入記録を樹立する勢いを見せており、付加的な版権を含めればア、バター１本の興行収入が、少なくても韓国の文化体育観光部の予算（３兆１７４７億ウォン）に匹敵する３兆ウォンを上回るとの試算が出ている。すでに韓国では映画館入場券の売上で過去最高（８５４億１７２９万ウォン）を塗り替えた。
米ボックスオフィスモジョの集計によると、アバターは２２日まで、全世界で１６億８６００万ドル（約１兆９２２０億ウォン）の収入をあげており、今の快走が続けば「タイタニック」の記録（１８億４３００万ドル）を抜くだろうと、専門家らは予測している。
アバターの映画館での売上を１９億ドルと見て、これにＤＶＤ、ビデオ・オン・デマンド（ＶＯＤ）、ホームビデオ、インターネットテレビ、キャラクター、ゲームなど、付加的な版権（総売上の３０％）を合わせれば、少なくても２７億ドル（３兆７８０億ウォン）の収入が見込まれる。これは０８年のＣＪ第一（チェイル）精糖（３兆４９４９億ウォン）、三星（サムスン）電気（３兆９９８億ウォン）、ＳＴＸ造船海洋（３兆５７億ウォン）の売上に匹敵する規模だ。
ソウル大学の金サンフン経営大学教授は、「米国や英国などでは、映画の興行収入と付加版権収入の割合が６対４ぐらいだが、アバターは新興国でも大きな人気を得ているため、７対３ぐらいの比率になりそうだ」と話した。映画振興委員会のハン・スンヒ研究員は、「韓国映画の場合、興行収入と付加版権収入の割合が８対２ぐらいだが、アバターは３Ｄ映画の特性から新しい商品やサービスを作り出せるため、付加版権収入の機会がはるかに大きい」と話した。
映画の売上の他にも、３Ｄ眼鏡、ノート型パソコン、携帯電話など、関連産業に与える波及効果を勘案すれば、アバターの経済的効果は計り知れないほどだ。３Ｄ眼鏡、パネルなど３Ｄ装備を生産するマスターイメージの金グンホ理事は、「アバターの影響で今年は昨年より売上が２〜３倍拡大するものと見られる」と見込んだ。
今月初め、米ラスベガスで開幕した世界最大の電子博覧会「ＣＥＳ２０１０」で、各家電メーカーが３Ｄテレビ競争を本格的に繰り広げていたことについて、三星経済研究所のクォン・ギドク首席研究員は、「３Ｄの大衆化に拍車をかけたアバターの効果は、事実、映像産業の革命だ」と評価した。
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