３月上旬、米ペンシルベニア州立大学・ワットン・スクール経営大学院（ＭＢＡ）の在学生３７人が、三星（サムスン）電子の半導体事業場を訪れた。彼らは三星電子の経営戦略や企業文化から人材採用の戦略、役員や従業員に対する教育プログラムなどに至るまで、熱い関心を示した。三星電子が今年１月、大々的な組織再編に踏み切ったことについての質問も相次いだ。
２週間後、米ＭＩＴ・スローン・スクールやハーバード大学のケネディ・スクールのＭＢＡ学生６０人が、三星電子を訪れた。０６年以降、これまで三星電子を訪れ、「韓国型企業モデル」についての現場学習を行った海外のＭＢＡ学生数は、２０００人を超える。
韓国企業を見る外国の見方が変わりつつある。昨年９月の米国発経済危機を受けて、世界が苦しんでいる中でも、韓国企業各社が比較的に好業績を上げ、「韓国型ビジネス・モデル」の強みに対する関心が高まっている。
実際、今年の韓国主要大手企業各社の業績は期待以上のものだった。昨年第１四半期（１〜３月）、三星電子は世界の携帯電話市場において１６．４％（数量基準）のシェアを占め、４０．９％のフィンランドのノキアより２４．５％も遅れを取った。しかし、今年第１四半期は、市場シェアが１８．７％と、ノキアとの格差を１９．４％ポイントまで縮めた。ＬＧ電子は同期間の市場シェアを１．８％ポイント引き上げ、ソニーとの格差を８．０％ポイントから５．４％ポイントへと縮めた。
もちろん、ウォン安や原材料価格の下落などの外部効果の影響が大きかった。しかし、輸出比重が５０％に満たない株式会社コオロンも、今年第１四半期、史上最大の営業利益を上げた。今年に入ってから原油価格が徐々に値上がりし、コスト負担が増しているＬＧ石油化学も、第２四半期（４〜６月）は史上最大の営業利益を目前にしている。
ＫＡＩＳＴテクノ経営大学院の李ジファン教授は、「半導体や携帯電話などの分野で、各企業がどのような経営戦略を通じて善戦しているかについて、最近、海外からの関心が高い」とし、「高リスク産業に対する韓国企業の迅速な投資が今、光を放っている」と語った。
これを受け、韓国各企業は自らの強みを求め、韓国型経済モデルの強み探しに乗り出すべきだという主張が説得力を得ている。韓国メルク社のユルゲン・ケーニッヒ社長は、「韓国人は危機であるほど、前向きな変化を模索する想像力やこれを実現する革新性が強い」とし、「韓国各企業が危機の中でも成功的な姿を示しているのも、この二つの特徴のためだ」と語った。
三星石油化学の尹淳奉（ユン・スンボン）社長は、「これまで否定的に認識されてきた韓国の『早く、早く』や『鍋根性』が、日本の堅い製造業に勝つ原動力となった」とし、「韓国の代表的な気質である小速連開（小さく、早く、つながる、開放される）は、２１世紀のデジタル時代に向けて、韓国を世界の最強者へと押し上げるだろう」と主張した。
グローバル経済危機の中でも光を放っている韓国企業の経営ＤＮＡは何であり、危機の後にも韓国型ビジネス・モデルが引き続き成功を収めるために補完すべきことは何であるかについて、３回に渡るシリーズで探ってみたいと思う。
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