「動画の威力」
各大統領選候補陣営は、今年の大統領選挙で終盤の状況を揺さぶる要因の一つとして、ユーザー製作コンテンツ（ＵＣＣ）を挙げる。インターネットの影響力は０２年ほどでなくても、「刺激性」の面で動画メディアは、文章や写真を圧倒できるためだ。
「隠しカメラ」のように、候補の一挙手一投足を監視し、たった一度のミスをも捉え、数万人の有権者に知らせる悪性選挙運動も可能だ。動画の特性上、つかまれば言い訳することは難しい。
すでに米国では、昨年１１月の中間選挙で２人の上院議員がＵＣＣに撮られ、落選の苦杯をなめた。共和党のコンラッド・バーンズ・モンタナ州上院議員（当時）は、法案公聴会でうっかり居眠りしたところを撮影され、動画共有サイト「ユーチューブ」に流された。ジョージ・アレン・バージニア州上院議員（当時）は、人種差別的発言をするシーンがユーチューブにＵＣＣで掲載された。
現在韓国で大統領選候補と関連して流布しているＵＣＣは、大半が各候補のファンクラブや陣営で作ったものだ。このため、ライバル候補の攻撃よりも、自分たちが支持する候補の広報に焦点が合わされている。
李明博（イ・ミョンバク）前ソウル市長が顔にローションをつける姿を面白く編集した「ミョンパギ」動画や、朴槿恵（パク・グンヘ）前ハンナラ党代表のピアノ演奏動画が代表的だ。
まだ、大統領選挙の状況を変えるほど影響力の大きなＵＣＣは出ていない。しかし、高いネット利用率と有権者たちの大統領選挙に対する関心を考えれば、米国のような「一発」が出る可能性もあると、陣営関係者たちは話す。
大統領選挙ではなかったが、鄭東泳（チョン・ドンヨン）元ヨルリン・ウリ党議長は、０４年の総選を控え、いわゆる「老人卑下発言」が動画を通じて流され、困難に直面した。同動画は選挙結果にも大きな影響を及ぼした。ハンナラ党の朴啓東（パク・ケドン）議員も、昨年の５・３１地方選挙の直前、酒席である女性と同席したところを撮られ、動画がネットに流れるなど、物議をかもした。
このような動画が、大統領選挙を控えて、海外サイトを通じて流布すれば、単純削除は難しい。ユーチューブなどの海外有名動画サイトは、アクセス数や影響力が国内動画サイト以上だという評価を得ており、韓国のネチズンが製作して掲載したＵＣＣも、ユーチューブで簡単に見ることができる。
しかし、問題になった動画を流したネチズンの情報を海外サイトの運営スタッフから受け取って捜査することは、ほぼ不可能だ。
tesomiom@donga.com
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