「ＴＯＥＦＬ大乱」解決策はないか

ＴＯＥＦＬ大乱により７月に試験の申し込みができなかった韓国の受験者たちのために、米国教育評価院（ＥＴＳ）がＰＢＴ（Paper-based TOEFL）特別試験の願書受け付けを始めた初日の１７日、２時間で願書の受け付けが締め切られた。

しかし、ＥＴＳはこの日も、ＰＢＴ受け付けとほぼ同時刻に、予告なくｉＢＴ（Internet-based TOEFL）を受け付け、受験希望者たちの恨みを買った。

▲ＰＢＴ受け付けは順調〓ＥＴＳは同日午後３時からＰＢＴの願書受け付けを始めた。ｉＢＴ受け付けの時と違い、ＥＴＳ独自のホームページではなく、国内入試機関である（株）進学社の臨時サイトで願書を受け付けた。

ＥＴＳは受験者が一度ホームページに接続した後、進学社のサイトにアクセスできるようにし、ｉＢＴの時と違い、ダウンするなどの事態はなかった。しかし、ほぼ同時刻、予告なしに７月のｉＢＴも受け付け、受験希望者たちの恨みを買った。

ＥＴＳは同日午後５時頃、該当受け付けサイトに「すべてのテストセンターの受け付けが締め切られた」という告知文を載せており、受験可能人数の８０００人あまりがすでに受け付けを終えたことが確認された。

▲ＴＯＥＦＬ大乱の原因〓ＴＯＥＦＬを受けようとする人が増え続けているのに対し、ＴＯＥＦＬ受験可能な人数が減っているため。

ＴＯＥＦＬの受験者数は０１年の５万３１１人から０５年には１０万２３４０人に急増した。世界のＴＯＥＦＬ受験者数５４万人のうち、韓国の受験者が２０％を占めて最高水準であり、年間の受験料として１４３２万ドルが支給された。

また、昨年９月から試験体制がｉＢＴに変わり、受験可能な人数が減ったことも混乱を助長した。ｉＢＴは全世界でインターネットを通じて同時に試験が行われるため、ＣＢＴやＰＢＴとは違い、コンピューターのネットワークやセキュリティーなどのインフラを備えた所でしか試験を受けることができないため、場所の選定が容易ではないからだ。

▲外国語高校の入試規制も一因〓海外への留学が増え、外国語高校、国際高校の選考でＴＯＥＦＬの成績を要求するため、小学生の時からＴＯＥＦＬを受けようとする傾向がある。

また、教育当局が外国語高校の選考を共同で行うようにし、学校別の試験を禁止するなど入試に介入したことも、ＴＯＥＦＬ受験者の増加につながったという指摘もある。

外国語高校の志願者の大半が内申やＴＯＥＩＣが満点に近く、弁別力を確保するためには他の評価が求められるが、これを禁止しているからだ。外国語高校が独自に実施した英語試験大会を禁止し、受験生たちは結局ＴＯＥＦＬを公認の語学成績として提示するしかないとのいうことだ。

外国語高校の入試でＴＯＥＦＬの成績を要求する選考は、特別選考のうちグローバル選考、外国語優秀者選考など一部に過ぎないが、特別目的高校のための塾が外国語高校の入試に必ずＴＯＥＦＬが必要であるかのように宣伝していることも問題だ。ソウル江南（カンナム）や木洞（モクトン）などにある特別目的高校向けの塾は、最初から受講生全員に団体で試験を受けさせているところもある。

ソウルのある外国語高校の教頭は、「学校に独自に試験を行わせればよいが、政府が頻繁に介入するのでＴＯＥＦＬのような公認成績に依存することになる」と話す。

▲代案はないか〓まず、ｉＢＴのテストセンターを大幅に増やさなければならず、国内の各英語能力評価試験を活用する案も必要だ。

教育人的資源部は、日本のＳＴＥＰや中国のＣＥＴように政府が公認する独自の英語能力評価試験を開発する計画を立てているが、予算も編成されておらず、直ちに解決策を見出すことは難しい実情だ。

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