競技であれゲームであれ、勝者を決定する方式は公正かつ明確でなければならない。さもなければ敗者が結果に承服しない素地が生じ、はなからフェアプレーが期待できない。野党ハンナラ党が、大統領選の候補者を選ぶ党内選挙のルールをめぐって内紛しているのも、最大限公正な方式を模索するためで、それ自体を悪く言うことはできない。しかし、大統領予備選候補らが、みな自分に有利な方式に固執することは、良くは見えない。
◆ハンナラ党の従来の党内選挙の規定は、４万人の選挙人団（代議員１万人、一般党員１万５０００人、国民参加選挙人団１万５０００人、世論調査人員は別途）で、６月に実施する。昨年の党革新委員会が作成した案をもとに、約５０回も公聴会と討論会を行って確定した。しかし、与党が、興行性と劇的效果を狙ってオープン・プライマリー（国民選挙制）の導入や党内選挙の時期の最大限引き延ばしを図っているため、ハンナラ党でも「現行方式は問題がある」という声が出はじめた。
◆国民支持率が最も高い李明博（リ・ミョンバク）前ソウル市長陣営は、時期はそのままで選挙人団を増やすことを望んでいる。朴槿恵（パク・グンヘ）前代表側は現行方式を原則とするものの、時期と選挙人団である程度の妥協は可能だという姿勢だ。最も劣勢の孫鶴圭（ソン・ハクキュ）前京畿道（キョンギド）知事の陣営は、時期を最大限延ばし、選挙人団も増やそうと主張する。党内選挙準備委員会が調整に出たが、期限の１０日までに合意を導くことに失敗した。そのため、「７月末＋選挙人団２０万人」と「９月９日＋選挙人団１９万人」の２つの仲裁案を指導部の最高委員会に提出し、決定を促した。
◆指導部がどのような決断を下すかわからないが、判断は容易ではなさそうだ。孫前知事の離党の可能性や、「３月危機説」がおさまらない理由である。のんきに聞こえるかもしれないが、各大統領候補が「ライバル候補に寛大な」方式を出すことが代案にならないだろうか。「他党との真っ向勝負で勝てる」方式なら、よりよいだろう。大統領を夢見る人は、相手を尊重し我執よりも妥協する姿勢から学ばなければならないと注文することは、のんきな意見だろうか。
李進寧（イ・ジンヨン）論説委員 jinnyong@donga.com
About Dong-A Ilbo