「音楽メッセージが届きました」
会社員のイ・ソンホ氏（２８、ソウル江北区水踰洞）は自分の携帯電話に届いたこの文字メッセージを見て、ためらいながら携帯電話の「確認」のボタンを押した。電話は０６０-×××−××××につながり、相手の電話からは音楽のかわりに「占い情報を利用するためには１番を･･･」などの有料サービスを知らせる案内放送が流れた。電話がつながるや否や、３０秒当たり１０００ウォンの利用料が通信会社の方に自動的に引かれたのは言うまでもない。
イ氏のように各種の電話有料サービス会社から無作為に送り込まれる「詐欺性広告メッセージ」にだまされて、仕方なく利用料を払わせられる消費者が増えている。しかし、通信会社は目先の利益に目がくらんで、有料サービス業者と先を争ってサービス契約を結んでおり、これら業者の不当な営業を黙認している実情だ。
韓国消費者連盟に受け付けられた「詐欺性音楽メッセージ」についての届け出件数は、７月以前毎月５、６件だったのが、７月と８月だけでそれぞれ２０件前後と急増し、被害が広がっている。
さらに消費者保護院にもこうした被害例の受け付けが後を絶たない。実態調査に乗り出した警察関係者は「ある移動電話業者が１日に発送するこうしたメッセージが驚くことに６万件にも及ぶ」と述べた。
こうした詐欺性音楽メッセージが幅を利かせているのは、これを規制する法律がないうえ、有料サービス業者の営業を規制するようになっている通信会社が事後監督を疎かにしているためだ。
国内通信会社によると、現在通信会社が契約を結んだ電話有料サービス業者は、約２２００社。これら業者はＫＴ、デイコム、ハナロ通信、オンセ通信など、国内の大手通信会社と電話情報サービス契約を結んで、通信会社の回線を使って、証券、占い、天気、交通などさまざまな情報を提供している。
通信会社は３０秒当たり１０００ウォンの情報利用料のうち、回線使用料、情報利用料回収の代行手数料、通話料金なども名目で、有料サービス業者と利益を分けているため、野放図に回線を貸しているだけでなく、ひいては規制を緩和してまで有料サービス業者の誘致に熱をあげている。
問題は回線を確保した有料サービス業者らが、無作為に文字メッセージを発送するプログラムを使って、携帯電話のユーザーに大量の詐欺性文字メッセージを送り込み、これにだまされて有料サービスに接続するユーザーから情報利用料を不当に取り立てていることだ。
ある通信会社の関係者は、「遅れて電話情報サービス事業を手がけた後発の通信会社が、クライアントの有料サービス業者を誘致するために、規制緩和をえさにしている」とし、「自主的規制は名目だけで、実は有料サービス業者の不当な営業に目をつぶっている」と打ち明けた。
朴民赫 mhpark@donga.com
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