最近、電子レンジに温めてすぐに食れる「即席補身湯（ポシンタン・犬肉スープ）」が販売されているのを受けて、一部の市民と動物保護団体などが関係当局に抗議するなど論議を呼んでいる。
３１日、食品医薬品安全庁（食薬庁）によると、補身湯を売る飲食店のオーナーたちで組織された全国犬肉連合会が開発、販売している「即席補身湯」が３０日、マスコミに紹介されると、「食品当局が食品衛生法上禁止された犬肉販売を許可したのではないか」という抗議の電話と電子メールが殺到している。
金某氏は、食薬庁のホームページ（www.kfda.go.kr）の掲示板に「まだ、合法化されていない食品を堂々とファストフードにして販売するのを理解できない」という内容の意見を載せた。
名前を明かさないあるネット利用者は、「食用で許可を受けたたわけでもないのに、犬肉をファストフードにして販売するのは問題がある」とし、「Ｗ杯で高まった国家イメージをつぶす行為だ」と主張した。
また、韓国動物保護協会（琴仙蘭会長）は「他の動物保護団体などと連帯し、保健福祉部（福祉部）と食薬庁を職務遺棄の疑いで告発する計画だ」とし、強く反発した。
食薬庁は、即席補身湯に対する論議が広がっているのを受け、３１日、犬肉連合会の関係者を呼ぶなど真相把握に乗り出した。
食薬庁の関係者は、「犬肉販売の可否は、福祉部と食薬庁だけの問題ではなく、農林部と外交通商部など全政府レベルの問題だ」とし、「まずどういう形で加工され、販売しているかを調べた後、必要な措置をとる」と述べた。
これに対し、犬肉連合会の朴成洙（パク・ソンス、３８）会長は、「即席補身湯は、これまで飲食店で補身湯肉水と肉をビニール袋に入れて販売したのをポリエチレンの容器に変えただけだ」としながら、「スーパーやディスカウント店で販売する食品とは違う」と話した。
現在、犬は畜産物加工処理法上家畜に該当しないため、屠殺が禁止されており、補身湯などの犬肉は食品衛生法上ヘビスープやなどと共に「嫌悪食品」に分類されされているため、開発、製造、流通、販売などが禁止されている。
李浩甲 gdt@donga.com
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