先週も総合株価指数が３５ポイント以上上がり、証券市場の上昇傾向が続いた。調節が必要だとの主張や、まだ企業の実績好転が具体的に確認されていないとした慎重論も、証券市場に影響を及ぼせずにいる。
「株価は上がる」という投資心理が市場周辺の変化要因を圧倒しているのだ。今週の市場の最大変化要因も結局、こうした投資心理になる可能性が高いと分析している。
▲熱い投資心理〓過去、株価の弱含みを説明してきた論拠がすべて、強含みを支持する論理に切り替わっている。以前は外国人投資家が株を売ると、「個人と機関の買い入れだけでは力不足」だと解釈されてきたが、最近は逆に「機関と個人が固く市場をまもっているため、心配ない」という説明に変っている。
「個人投資家だけがさびしく相場を支え、指数が急落した」としていたコスダック市場では最近、「個人投資家の市場支配力が大きくなり、指数が上がる」と説明されている。
前日に米国の証券市場が下落すると、「米国との差別化現象のために、株価が上がる」とし、米市場が急騰すると、「世界的な市場活況で、株価が上がる」としている。
すべての論理、解釈が株価上昇に合わされているのだ。
１９９０年以降初めて、月間チャートが６カ月連続、月初めの指数よりも月末の指数が値上がりしているほど投資心理が好転している。
▲今週も強含みの市場が持続するか〓今週は２５日に信用格付け会社フィッチの調査団が韓国を訪問し、２８日、２９日には統計庁が２月の産業活動動向と３月消費者物価動向を発表する。すべて市場に大きな影響を及ぼす大きな変化要因だ。
しかし、よほど悪い知らせでないと、市場の上昇傾向をそぐことは困難だろうとの見通しが有力だ。反対に少しでもよい知らせであれば、証券市場に大きな力を与える可能性が高い。
李完培 roryrery@donga.com
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