アンソロピック「フェイブル５」騒動が突き付けた三つの教訓

米人工知能（ＡＩ）企業アンソロピックの最新モデル「フェイブル５」が市場投入からわずか３日で利用停止となった。「フェイブル」という名称はラテン語の「ファブラ（fabula＝物語）」に由来する。「性能が高すぎて危険だ」として一部にのみ公開されていた「ミュトス」の一般向けバージョンとして大きな注目を集め、華々しく登場したが、騒然とした幕引きとなり、まさに世界的な話題となった。

フェイブル５が突然停止されたのは、米政府の１通の書簡がきっかけだった。「外国勢力、とりわけ中国と関係する団体がフェイブル５から機密情報を取得する恐れがある」として外国人のアクセス制限を求めたのだ。外国籍の自社の社員まで除外しなければならない状況に追い込まれたアンソロピックは、サービス停止を決定した。

米国がその気になれば一夜にして最先端ＡＩへのアクセスを遮断できるという事実を初めて目の当たりにした同盟国は、これをＡＩ主権の問題として受け止めている。フランスのエドゥアール・フィリップ元首相は、「他者が支配するインフラは、いつでも接続を断たれ得るという教訓を与えた」と論評した。欧州委員会も、「欧州が技術主権を強化しなければならない理由を明確に示した事例」と位置付けた。

各国首脳の指摘通り、ＡＩモデルが行政、国防、教育、金融、製造業の中核インフラになりつつある中、私たちが許可を得てアクセスする形でしか利用できないのであれば深刻な問題だ。この場合、誰がＡＩの危険性を定義するのか、誰が利用制限を課すのか、誰がアクセス権を与えるのかが、そのまま権力となる。

「先端技術の戦略資産化」を幾度となく目の当たりにしてきた私たちにとって、フェイブル５騒動は実はそれほど見慣れない光景ではない。２０１９年に米国が華為技術（ファーウェイ）を輸出規制対象企業に指定した際、ＴＳＭＣなどが一斉にファーウェイとの取引を停止し、同盟国企業も例外なく米国の規制に従わなければならなかった。ただ、ファーウェイ制裁の時は私たちが「制裁への参加を迫られる側」だったのに対し、今回は私たち自身もアクセスを遮断される「直接的な制裁対象」になった点が異なる。

フェイブル５騒動が私たちに突き付けた教訓は大きく三つある。まず、他国のＡＩをクラウドＡＰＩの形で利用する依存をできる限り減らさなければならないという点だ。さまざまなＡＩサービスの基盤として利用しているモデルが突然使えなくなればどうなるだろうか。国防・公共・セキュリティ・産業特化分野で独自モデルと独自インフラを構築する努力を止めてはならない理由だ。

二つ目は、特定の国家や企業のモデルへの偏重を減らし、複数のモデルを併用する仕組みを設計・運用する能力が重要だという点だ。米国防総省は、特定のＡＩ企業への依存を避けるため、業務内容に応じて複数企業のモデルを使い分けるマルチモデル戦略を採用しているという。韓国は企業偏重だけでなく国家偏重まで解消しなければならないため、より精緻な分散戦略が求められる。

最後に、ＡＩエコシステムの中で主要国が韓国との関係を容易に断ち切れないよう、不可欠なパートナーとしての地位を確保しなければならないという点だ。半導体分野の例で見れば、オランダのＡＳＭＬはＥＵＶ露光装置の唯一の供給企業であるため、オランダは大国間の半導体輸出規制交渉に常に参加している。

フェイブル５騒動は単なるサービス停止ではない。誰がＡＩへのアクセス権を左右するのかを世界が初めて目撃した出来事だった。ＡＩエコシステムの中で、私たちはどちら側に座るのか。遮断される側か、それとも遮断する側か。