韓国プロ野球選手協議会（選手協）が、７日からスタートする２００１プロ野球ポスト・シーズンに対する全面的なボイコットを宣言した。
選手協は４日、ホリデー・イン・ソウルホテルで球団別に５人の代議員から成る代議員総会を開き、出席４７人のうち賛成４３、反対４でポスト・シーズン日程の全面拒否案を可決した。
選手協のイ・ホソン会長は「韓国野球委員会（ＫＢＯ）理事会が、来年から傭兵選手を３人から２人に減らすことにした選手協との合意事項を覆すなど、年初文化観光部において合意した内容を忠実に行っていない」とし、「 ＫＢＯ理事会による合意事項不履行をこれ以上見過すことができず、我々の要求事項が通るまで選手一同、ポスト・シーズンをボイコットする」と発表した。
選手協が主張する「要求事項」とは、現行の「３人保有、２人出場」となっている外人選手規定を、来年から「２人保有、２人出場」に変えること。これは７月１６日、大田（テジョン）の儒城（ユソン）で開かれた選手協総会でＫＢＯ理事会に促した内容だ。しかし、９月に開かれたＫＢＯ理事会では団長団の建議を無視して現行の制度を来年まで維持することにしていた。
選手協は、外国人選手数を減らさなければならない理由として、観衆増大の効果がなく外貨を浪費する上、行き過ぎた待遇で国内選手との間で違和感を形成する、と指摘した。特に、外国人選手の増加によりアマチュア野球の底辺が崩壊する結果を招き、全国計１２０の小学校チームの中、８０チームが１５人未満であり、選手が１０人を割っている２８チームは、解散の危機にされされていると主張した。
選手協はこの日会合を終えた後、ＫＢＯを訪問し要求事項を伝えたが、各球団とＫＢＯも強硬対応の構えをみせており、プロ野球発足２０年目にして初めてポスト・シーズンが行われない事態が憂慮されている。
ＫＢＯのイ・サングック事務総長は「選手らが職業精神を忘れてしまったようだ」とし、「球団が試合を物乞いするわけにはいかず、理事会でも決して妥協はしない」と、強硬な反応を示した。
斗山（トゥサン）球団のカン・コング社長は「年初文化観光部で妥協に至った際、ソン・チンウ前会長が観衆６００万人時代が来るまでは、選手協の集団行動を自制することで約束していた」と反発した。
一方、今後の日程について、選手協は一旦選手たちがチームに復帰して訓練を続けながら、要求事項を貫くと明らかにした。
金相洙 ssoo@donga.com
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