次世代の有望事業は半導体ーバイオ

来年の事業計画を控えて財界が、集中投資する次世代産業で悩んでいる。情報通信とインターネット分野に対して投資を集中することに決めていた財界が「過剰投資と誤投資」の論争に巻き込まれることにより中長期的な事業選定において難航をあらわしている。

韓国財界は経営の専門化の流れと金融市場の梗塞などが本格化されることからさらに高まる投資への集中と関連し多角的な対応案を設けている。

大韓商工議員会は1日、「21世紀に浮上する商品や産業」という報告書を通じてデジタル家電、半導体、情報通信サービス、通信器機、バイオなど五つの品目が韓国国内の企業らの有望事業として選ばれたと明らかにした。

同議員会はこれと関連して、世界市場の成長率と韓国内の企業と先進国の企業の技術の隔たりなどに基づいて産業を区分し、ワールドベストとして登場する製品としてデジタルテレビ、メモリーチップ、携帯データー通信サービス、家庭用光ケーブル、複製家畜などを選んだという。さらにソフトウェアの代替エネルギーの環境・医療産業などについては、先進国企業との技術の隔たりはあるが成長可能性は高いと分析した。