インターネット人口、5ヶ月で500万人増加

インターネットユーザーが5ヶ月ぶりに500万人が増えたほか、「インターネットアドレス」といわれるドメイン登録件数が、同期間2倍以上増加するなど、情報サービス産業が今年の下半期にも、超スピードで成長する見通しである。また、超高速インターネットのユーザーも、年末までは300万人に達すると予想されるなど、情報技術関連市場が大幅拡大されるとみられる。

韓国インターネット情報センターによると、インターネットユーザーは5月末、1,534万人を越えたということである。去年末の1,086万人に比べると448万人が増えたのである。このような成長ぶりからすると、2004年頃に韓国のインターネットユーザーは、2千万人に達するだろうという当初の見通し(ゴールドマンサックス)は修正されるべきだろう。

ドメインの登録件数も爆発的に増えている。去年末、20万7,000個余りにすぎなかった登録ドメイン数は、5月末現在44万個と、5ヶ月ぶりに2倍以上増えた。ドメインはほとんどインターネットサービス業が前提となるため、ドメイン登録件数の拡大は電子商取引の活性化につながるものと見られる。

ADSLやISDSなど超高速インターネットを利用する人も2月100万人を突破し、年末までは300万人を越えるのは確実と思われる。ハナロ通信、韓国通信、ドゥルネットなどサービス事業者間の競争が激しくなるにつれ、市場が拡大する可能性はより高い。ゴールドマンサックスは2004年、韓国のインターネットユーザーの46%が超高速ネットワークを使うだろうと分析している。

情報通信市場調査機関であるIDCは、韓国の企業と消費者間の電子商取引(B2C)市場の規模が、今年1兆ウォンを越えるものと見ている。電子商取引の規模は99年の2,928億ウォンから今年の末には1兆956億ウォンと、3.7倍以上増えるということである。ブランドとマーケティング能力の優れたオフライン企業が、大勢参入したことで、既存のオンライン電子商取引企業は脅威を感じるはずだ。オンラインショッピングモールは現在2千を越えているが、バイエンジョイやハンソルCSN、サムスンモール、インターパークなどの大型企業が市場を主導する見通しだ。

電子商取引で人気が予想される部門は、ハードウェア(24%)、旅行、レジャー(16%)、ソフトウェア(13%)、本(13%)、CD、ビデオ、音楽(13%)などの順になる見通しである。