「安いＯＴＴ」は昔話、ケーブルテレビより高価

ネットフリックスやディズニー＋（プラス）などが軒並み利用料を引き上げ、割安な料金のため利用していたオンライン動画サービス（ＯＴＴ）時代が終わりつつあるという評価が出ている。

フィナンシャルタイムズ（ＦＴ）は１２日、約１０年前にケーブルテレビ料金より安い料金を前面に出して顧客を魅了したハリウッドＯＴＴ企業が、今やケーブルテレビの料金に匹敵する水準にまで利用料を引き上げたと報じた。

ＦＴによると、２０１９年のサービス開始当時は７ドルにもならなかったディズニー＋の利用料（広告なしの料金制基準）は、現在の月１０．９９ドルから１０月中旬から１３．９９ドルに値上がりする。ネットフリックスも、昨年１０月基準で９．９９ドルだった基本料金制を廃止し、今年１０月基準で１５．４９ドルに事実上引き上げる。

その結果、１０月からネットフリックスとディズニー＋、パラマウント＋をはじめとする米国の６つのＯＴＴを全て見るためには、昨年（月７３ドル）より約１９％引き上げられた月８７ドルを払わなければならない。一方、ケーブルテレビのパッケージ（１８９チャンネル）の月間平均利用料は８３ドルに過ぎない。

このような利用料の引き上げは、昨年、米金利が高騰し、企業損失が大きくなったことに起因したものだと、ＦＴは分析した。ディズニー＋が公開した今年第２四半期（４～６月）の損失規模は、５億１２００万ドル（約６８００億ウォン）に達する。これに対し、ディズニー＋やワーナーブラザーズなどのメディア－・エンターテインメント企業は、職員数千人を構造調整し利用料を引き上げている。

ネットフリックスが、低価格料金制を廃止し、アカウント共有を禁止するなど消費者への特典を減らしたにもかかわらず、今年第２四半期の営業利益は、前年同期比１５．８％も伸びたことも引き上げを煽ったという分析だ。


イ・チョンア記者 clearlee@donga.com