７５４兆ウォンの半導体投資の速度戦で遅れをとる「チームコリア」

米国や日本、欧州、台湾が、２０３０年頃まで計７５４兆ウォン規模の半導体製造設備の投資を誘致したことが分かった。天文学的な補助金を掲げて、企業と国籍を問わず投資を誘致した結果だ。しかし、韓国は三星（サムスン）とＳＫの二大企業を中心に、２０４７年までの中長期的ロードマップのみを策定している状態だ。韓国が速度戦で遅れをとり、約６年後は米国・日本・ヨーロッパなどに半導体製造工場が相次いで建設され、半導体の世界地図が激変する恐れがあるという懸念が提起されている。

８日、東亜（トンア）日報が産業研究院とともに２０２１年以降から現在までの３年間に発表された米国や日本、欧州、台湾の半導体関連製造設備の投資計画をまとめた結果、総投資規模は５５２４億１８００万ドル（約７５４兆４０００億ウォン）に達すると集計された。２０２１年は新型コロナを機に半導体の需給難が世界中を襲い、サプライチェーンの重要性が浮き彫りになった時期だ。これらの投資は、２０３０年を前後に完了する予定だ。

米国は、３年間で３２５６億ドル以上の半導体投資を誘致し、圧倒的な首位を記録している。欧州（８８４億ドル）や日本（７２３億ドル）、台湾（６６１億ドル）の順だった。伝統的に半導体製造サプライチェーンが脆弱だった米国と日本、欧州は経済安保のために膨大な補助金を支給し、半導体投資を誘致した。その結果、これらの国々で発表された全体投資額のうち、３０～８０％は海外企業の投資で満たされた。

しかし、韓国はスピード戦で遅れをとっている。今年１月、政府は三星電子とＳＫハイニックスが京畿龍仁（キョンギ・ヨンイン）・平沢（ピョンテク）などに計６２２兆ウォン規模を投資し、半導体クラスターを造成すると発表した。しかし、２０４７年まで続く超長期計画であるだけに、市況によっては不確実性が大きい。また、三星電子とＳＫハイニックスの二つの企業に依存したロードマップでもある。

かつて半導体産業は、「米国の設計、日本・ヨーロッパの装置、東アジアの製造」でグローバル分業がなされた。しかし、現在、各国は製造工場の誘致に生き残りをかけ、無限競争が始まっている。産業研究院のキム・ヒグォン副研究委員は、「未来の３０年は、米国がアジアから先端製造基盤を回収していく時間になるだろう」と警告した。


郭道英 now@donga.com