
中東戦争が終戦合意に至るとの期待が高まり、韓国総合株価指数(コスピ)が8000台を回復した。ただ、指数が乱高下を繰り返す中、「借金投資」が膨らみ、強制売却の規模が増加するなど、激しい値動きによる副作用も表れている。
12日のコスピは前日比4.63%高の8123.62で取引を終えた。上昇率は取引時間中に8%台に達し、一時8400台まで上昇した。コスダック指数も3.22%高の1029.05で取引を終え、4営業日ぶりに「1000コスダック」を回復した。コスピ市場では取引開始直後に買いサイドカー(プログラム買い注文の一時効力停止措置)が発動された。
コスピは11日(現地時間)、ドナルド・トランプ米大統領がイランとの終戦合意が近いと明らかにしたことを受け、ニューヨーク株式市場が上昇して取引を終えた流れを引き継いだ。三星(サムスン)電子は7.86%高の1株=32万2500ウォン、SKハイニックスは2.33%高の1株=215万ウォンで取引を終えた。
連日の乱高下が続く中、借金投資に乗り出した信用取引投資家のリスクは高まっている。韓国金融投資協会によると、9日時点の委託売買未収金に対する実際の反対売買額は1696億ウォンとなり、2023年10月18日(2767億ウォン)以来の高水準を記録した。反対売買とは、投資家が証券会社から資金を借りて株式を購入した後、約定期間内に返済できなかった場合、証券会社が株式を強制的に処分して資金を回収することを指す。
特に値動きが一般銘柄の2倍以上となるレバレッジ商品は、株価が1~2日下落しただけでも強制売却される可能性がある。KB証券のイム・ジョンウン研究員は「来週の米連邦公開市場委員会(FOMC)を控えており、金利動向の変化によって株式市場の変動性が高まる可能性がある」と予想した。
チェ・ミソン記者 cms@donga.com






