英、ホルムズ海峡再開へ多国籍連合構想 約３０カ国参加

イランによるホルムズ海峡封鎖で国際原油価格が急騰する中、英国が多国籍連合を構築し、海峡再開放作戦を主導する方針を固めた。激しい交戦が収束した後、各国と連合作戦を展開し、海峡内の機雷除去と商船保護のための海軍力投入に乗り出す構想だ。

２５日（現地時間）、英紙タイムズなどによると、英海軍はホルムズ海峡再開放に向け、約３０カ国が参加する多国籍連合の編成に着手した。リチャード・ナイトン英国防参謀総長が議長を務め、フランス、ドイツ、イタリア、オランダ、日本、カナダなどの軍首脳と協議を進めている。今週後半には参加国を３０カ国規模に拡大し、ロンドンまたは英南部の海軍都市ポーツマスで会議を主宰する見通しだ。

同紙は英国防当局者の話として、「状況が沈静化すれば」イランが海峡に設置した機雷の除去が連合作戦の第１目標になると伝えた。機雷除去で一定の安全が確保されれば、次の段階として無人艇や英海軍の４５型駆逐艦などを投入し、海峡を通過するタンカーの護衛に当たる計画だ。これは、米国の圧力にもかかわらず対イラン戦争への直接関与を拒み、海峡再開放に注力する英政府の方針と軌を一にする。

これに先立ちトランプ米大統領は、英国やフランスなど同盟国に対し海峡再開放のための艦船の派遣を求めたが拒否され、要求を撤回したうえで同盟国を強く批判した。これに対し英国やフランスなど３１カ国は、即時派兵には慎重姿勢を示しつつ、ホルムズ海峡の安全確保に貢献するとの共同声明で応じた。米政治メディアのポリティコは、キア・スターマー英首相とマルク・ルッテ北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）事務総長が再開放協議を主導する一方、同盟国間では依然として懐疑論が根強いと指摘した。


チャン・ウンジ記者 jej@donga.com