
成人のうち「日常生活で強いストレスを感じる」と答えた割合が40代で最も高いことが分かった。職場のストレスや家族扶養など「板挟み世代」の精神的負担が大きくなっているとの分析が出ている。
15日、疾病管理庁の国民健康統計によると、2024年基準で国民の「ストレス認知率」は25.9%だった。ストレス認知率は「ストレスを非常に多く、または多く感じる」と答えた割合を指す。19歳以上の5813人を対象に調査した結果だ。
年齢別では40代が35.1%で最も高く、30代34.7%、20代30.3%の順だった。10年前の2014年は30代34%、20代28.9%、40代26.9%だった。他の年代では大きな変化はなかったが、40代は8.2ポイント上昇した。
40代の主なストレス要因は職場生活(35.3%)と経済問題(28.3%)だった。男女で原因にも違いが見られた。40代男性は職場生活(46.6%)と経済問題(36%)の比重が高く、親・子どもの問題(3位)は4.2%だった。一方,40代女性は親・子どもの問題(27.6%)が職場生活(23.2%)や経済問題(20.1%)を上回った。
専門家は、親の扶養と子どもの教育という二重の負担を抱える40代が経済的に脆弱になり、ストレス認知率が高まったと分析する。ソウル女子大学のチョン・ジェフン社会福祉学科教授(慶北幸福財団代表)は「40代は子どもの世話と老後準備を同時に進めなければならない時期だが、住宅価格の上昇や雇用不安などで経済的負担が次第に大きくなった」と説明した。ソル・ドンフン全北(チョンブク)大学社会学科教授は「組織の中核を担う40代は、人工知能(AI)の導入など急速な社会変化の中で若い世代より適応の負担を感じやすい」と話した。
パン・ソンウン記者 bbang@donga.com






