日本本州北東部、青森県沖で８日、マグニチュード（Ｍ）７.５の強い地震が発生し、３０人以上が負傷した。翌日午前にも近隣地域でＭ６.４の地震が起こるなど余震が相次ぎ、不安が高まっている。日本政府は「北海道・三陸沖後発地震注意情報」を初めて発表し、周辺地域で巨大地震が発生する可能性を警告した。今後１週間以内にＭ８.０以上の強震が起こる可能性が平常時より高まったため、避難などの準備をする必要があるとした。
● Ｍ７.５の強震、余震相次ぐ...３４人負傷
日本気象庁によると、８日午後１１時１５分ごろ、本州北東部の青森県沖でＭ７.５の強い地震が発生した。震源の深さは５４キロ。震源に近い青森県八戸市では震度６強の揺れが観測された。震度とはその地域にいる人の体感や周辺物体の揺れなどを数値化した相対的概念で、震度６では立っていられず、固定されていない家具はほとんど倒れるレベルだ。朝日新聞は「青森県で震度6強を観測したのは１９９６年１０月に観測計を設置して以降初めて」と伝えた。
今回の地震では東京でも震度３の揺れが感じられ、実際に都内のマンションでは家具が壁にぶつかり軋む音がするほどの揺れがあった。日本気象庁は地震発生直後、青森県などに高さ３メートルの津波警報を発令。９日午前１時、岩手県久慈港で最大高さ７０センチの津波が観測された。９日午前６時５２分ごろ青森県沖でＭ６.４と推定される地震が追加で発生し、その後も余震が続いた。
共同通信によると、今回の震源地に近い青森県、岩手県、北海道での負傷者は計３４人。死亡者は確認されていない。道路通行止めや給水停止が一部で発生し、青森県と北海道内の学校１８７校が休校となった。
今回青森県沖で発生したＭ７.５地震の被害は、昨年１月１日に本州中部・石川県能登半島で発生したＭ７.６地震と比べれば小さい。当時の能登地震では６９１人の死亡者が出た。能登地震が陸地に近く震源の深さも１６キロと浅かったのに対し、今回の地震は沖合で発生し、深さが深かったことが、被害が小さかった原因とみられる。
● 「１週間以内にＭ８以上巨大地震の可能性１％」
しかし日本政府は警戒を強めている。日本気象庁は今回の地震に関連して、９日午前２時ごろ「北海道・三陸沖後発地震注意情報」を初めて発表した。日本政府が後発地震注意情報制度を導入した２０２２年１２月以来、初の発令だ。
注意情報の対象は北海道から千葉県までの太平洋沿岸地域。想定される地震規模はＭ８級以上の巨大地震で、１１年の東日本大震災を上回る可能性も指摘される。東日本大震災は１１年３月１１日、東北地方の太平洋沖で発生したＭ９.０の巨大地震で、死者と行方不明者は２万２２２８人（今年３月１日基準）に達した。気象庁は９日未明の会見で、「過去の世界地震統計を見ると、Ｍ７.０以上の地震後、１週間以内にＭ８以上の地震が発生する頻度は１００回中１回程度」とし、「平常時より発生可能性が高まった」と述べた。
後発地震注意情報が出ると、津波の恐れがある地域ではすぐに避難できる服装をし、非常用品を枕元に置いて寝ることが推奨される。学校や商業施設、公共交通機関は通常通り運営される。今回の注意情報は１６日まで１週間有効だ。
高市早苗首相は「自らの命は自らが守るという原則に基づき、防災行動を取ってほしい」とし、「今後１週間程度、気象庁や自治体の情報に留意するとともに、家具の固定など日頃からの地震の備えの再確認に加え、揺れを感じたらすぐに避難できる態勢を整えるように」と呼びかけた。
黃仁贊 hic@donga.com
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