ハンバーガー業界の売上増加傾向が続いている中で、ピザ業界は業績不振で危機に直面している。物価高と１人暮らし世帯の増加で、格安・冷凍ピザを求める消費者が増えている影響とみられる。これを受け、フランチャイズピザ業界も、１人向けの格安ピザを披露するなど活路を模索している。
１６日、金融監督院（金監院）の電子公示システムによると、ドミノ・ピザを運営するチョンオＤＰＫの昨年の売上げは２０１２億ウォンで、前年（２０９５億ウォン）より３.９％減少した。同期間、韓国ピザハットの売上げは８６９億ウォンから８３１億ウォンへと４.４％下がった。ミスターピザは昨年に１４１億ウォンを記録し前年（１７９億ウォン）比２１.２％減少した。
営業利益も、なかなか赤字から抜け出せずにいる。韓国ピザハットは昨年にマイナス２４億ウォン、ミスターピザはマイナス２１億ウォンの赤字を出した。ドミノ・ピザの営業利益は７０億ウォンで前年（５６億ウォン）より増えたが、販売管理費の削減を通じてコストを減らした結果だというのが会社側の説明だ。
これに対し、冷凍ピザ市場は成長を続けている。市場調査会社のユーロモニターによると、韓国国内の冷凍ピザ市場の規模は、２０１９年の９００億ウォンから２０２１年は１４３０億ウォン、昨年は１６３５億ウォンへと伸びている。オットゥギの冷凍ピザの売上げは、２０２２年の４２０億ウォンから２０２３年は４６０億ウォン、昨年は５１０億ウォンへと伸びている。新世界（シンセゲ）フードが販売する冷凍ピザ製品「正しく整ったピザ」の昨年の売上は１３３％伸びた。
コンビニ業界の冷凍ピザ部門の売上も増加傾向にある。ＣＵの冷凍ピザの売上伸び率は、２０２２年の１２.４％から昨年は５１.８％へと伸びた。ＧＳ２５の冷凍ピザの売上は、２０２２年の１３.５％から昨年１人ピザフランチャイズブランド「ゴーピザ」を売り場に導入したことで２９.３％まで伸びた。今年（１月～５月１３日）の売上は、前年同期比７２.７％急増した。
フランチャイズ配達ピザ業界が衰退し、冷凍ピザ市場が成長した理由としては価格競争力が挙げられる。ピザフランチャイズ業界の関係者は、「ジャージャー麺とピザだけが配達できた過去と違って、すべてのメニューを注文して食べられる時代になり、配達ピザは価格競争力が落ちている」とし、「特に物価高が続く状況下で消費者のニーズが減っている」と説明した。配達ピザの価格は３万～４万ウォン台だが、冷凍ピザは少なくとも３０００ウォンから１万ウォン台が多い。
１人暮らしの世帯が急増し、一人で食べるのが負担になる大容量デリバリーピザに対する好みが減っているという分析もある。統計庁によると、２０１８年は２９.３％に過ぎなかった１人暮らし世帯の割合は、２０２３年は３５.５％に増加した。食品業界の関係者は、「１人世帯や２人世帯が増え、配達ピザより小さい冷凍ピザを求める消費者が増えている」と話した。
このような流れを反映して、最近、配達ピザ業界は価格を下げた「１人向けピザ」を続々と披露している。ドミノピザは、７９００ウォンで楽しめる１人用ピザ「ソブジャ」を、韓国ピザハットも７.５インチのミニサイズの１人用ピザセットを出した。
キム・ダヨン記者 damong@donga.com
About Dong-A Ilbo