「トランプ関税」、世界の株式市場が大揺れ

グローバル関税戦争のショックで投資家が記録的な投げ売りに走り、韓国、日本、中国、台湾、香港などアジアの株式市場が続落した。２０２０年のパンデミック以降、最悪の暴落と指摘されている。米国、中国、欧州連合（ＥＵ）が「強対強」で対立し、市場の恐怖がパンデミックショックのレベルに達したのだ。

７日、ＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）は前日比１３７.２２ポイント（５.５７％）下落の２,３２８.２０で取引を終えた。今年最初の取引日である１月２日（２,３９８.９４）以来、約３ヵ月ぶりに２,４００を割り込んだ。午前９時１２分頃、ＫＯＳＰＩの下げ幅が拡大し、昨年８月以来初めて売りサイドカーが発動された。サイドカーは、株式市場の急変動を防止するための制度で、ＫＯＳＰＩ２００先物指数が５％以上変動した場合、機関投資家や外国人が株を大量に売買する際に使うプログラム売買を５分間停止する。韓国証券市場ＫＯＳＤＡＱも同日５.２５％下落し、６５１.３０で取引を終えた。

中国の関税報復戦参戦宣言後、最初の取引日となった同日、中国や香港など中華圏の株式市場の下落幅はさらに大きかった。４日が清明節の連休で休場だったため、米国の関税引き上げという悪材料が一気に反映された影響が大きい。中国本土の主要上場企業で構成される香港Ｈ株指数は１１％以上下落し、上海総合指数は８％台、深セン総合指数は７％台の下落を見せた。同じく４日に休場した台湾の加権指数も、取引開始と同時に２０,０００を割り込んだが、これは昨年８月以来のことだ。最終的には９.７０％下落の１９,２３２.３５で取引を終えた。日本の日経平均株価も７.８３％下落の３１,１３６.５８円で取引を終えるなど、アジアの株式市場全体が弱含みとなった。

主要な投資資産も低迷した。最優先の安全資産として注目され、高騰を続けていた金の現物相場は、１オンス当たり２０００ドル台まで下落するなど、米国の相互関税発表後４％以上下落した。ビットコインなどの暗号資産の価格も暴落したほか、産業活動を反映してグローバル経済のバロメーターとされる国際原油価格や原材料価格も下落し、世界的な景気後退への懸念を反映した。

ｉＭ証券のパク・サンヒョン研究員は、「米国の関税引き上げに対する衝撃と、それに伴う世界的な景気後退への懸念が高まり、主要資産価格がすべて下落した」とし、「当面、主要国間の関税交渉の可能性も高くないため、当分の間、調整または弱気相場が続くと予想される」と指摘した。


イ・ドンフン記者 dhlee@donga.com