米名門５大学が「特別入学」で訴えられる、「学生たちの成績より寄付金優先の選抜」

マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）、ジョージタウン大学、ノートルダム大学など米国の有名私立大学が「学生の成績ではなく、親の寄付内容を見て入学を許可した」という疑惑を受け、訴訟が起こっている。

１７日、米誌ウォール・ストリート・ジャーナルが公開した米イリノイ州シカゴ連邦裁判所の不正特恵入学に関する訴訟資料によると、ＭＩＴ理事会のある委員は、以前に一緒に事業をした仲間の子ども２人を入学させた。また、元ジョージタウン大学総長は、成績証明書の代わりに、親の寄付履歴資料を反映して一部の学生を特別入学名簿に入れた。ノートルダム大学は２０１６年の新入生を選抜する際、全学生の４％にあたる８６人は高額寄付者の子弟を選抜し、全寄付者の子弟の７６％に加点を与えた。同大学では、入学担当者が同僚に「来年は富裕層が賢い子どもをもっと育ててほしい」という内容の手紙を送った。

今回の訴訟を起こした原告は、５人のアイビーリーグ大学（米東部の８つの名門大学・ハーバード大学、イェール大学、プリンストン大学、ペンシルベニア大学、コロンビア大学、コーネル大学、ダートマス大学、ブラウン大学）の卒業生であることが確認された。彼らは２２年、「名門私立大学が裕福な学生を不当に特恵入学させた」として、計１７の名門大学に対して損害賠償訴訟を起こした。また、大学に計６億８５００万ドル（約９９２６億ウォン）の損害賠償を要求した。

同紙によると、原告が勝訴すれば、米独占禁止法に基づき、大学は約２０億ドル（約２兆８９８２億ウォン）以上を支払わなければならない。ただし、ダートマス大学、ノースウェスタン大学など１２校はすでに和解を終え、最低２億８４００万ドル（約４１１６億ウォン）を原告に支払ったと、同紙は伝えた。ノースカロライナ大学やジョージタウン大学など残りの５校は、「法廷で争う」とし、「入学したすべての学生が資格を十分に備え、成功する準備ができている」と反論した。


崔智善 aurinko@donga.com