「Ｈマートが米国人の食卓を変えた」
昨年、米国で辛ラーメンが５億食以上売れた中、米紙ニューヨーク・タイムズが１１日（現地時間）、「Ｋラーメン・ブーム」の火付け役として韓国系流通企業「Ｈマート」に注目した。韓国食品が米国の主流市場に参入する過程で、米国各地に店舗を持つＨマートが起爆剤の役割をしたということだ。同紙はこの日、「Ｈマートを単に『エキゾチックな食料品店』と呼んではならない。米国人の食習慣と米国の流通業界を揺るがしている」と分析した。
Ｈマートは、慶尚北道醴泉（キョンサンブクトイェチョン）出身のクォン・ジュンカプ会長が１９８２年にニューヨークのクイーンズに開店した２６０ｍ²（約８０坪）規模の食料品店からスタートした。現在は全米９６店舗、企業価値２０億ドル（約２兆７０００億ウォン）の総合流通企業として名を馳せている。
この間、米国内のアジア系人口が大幅に増加したこともＨマートの成長に一役買った。１９８０年にはアジア系の割合は米国総人口の１．５％（約３５０万人）に過ぎなかったが、２０２０年には７．２％（約２４００万人）に急増した。
非アジア系の顧客も多い。Ｈマートのブライアン・クォン会長は「最近は顧客の３人に１人は非アジア系だ」と語った。ＴｉｋＴｏｋやユーチューブなどのソーシャルメディアで韓国料理コンテンツが大人気になっている影響とみられる。ＮＹタイムズは「今や大学の寮、ラテン系のバー、（アジア系人口が少ない）中部ウォルマートにラーメンがないとおかしい」と報じた。
Ｈマートなど韓国系スーパーマーケットが米国流通業界全体に占めるシェアがまだ１％未満であることを考えると、これはかなりの成果だという分析もある。つまり、シェアの割合は低いが、トレンドをリードする企業になったという意味だ。農心（ノンシン）の関係者は「ラーメンが米国内のアジア系スーパーマーケットに先に入店した後、主流の流通業者の目にも留まった」と説明した。流通大手「ホールフーズ・マーケット」の前副代表のエロール氏は、アジア系スーパーがトレンドの最先端（ｖａｎｇｕａｒｄ）を走っていると称賛した。
現在、韓国のラーメンはウォルマートやコストコなど米国の大手小売店で簡単に見かけることができる。農心は２０１８年にウォルマートへの納品を始めた当時、２億２５００万ドルだった売上が２０２２年には４億９０００万ドル（約６７５０億ウォン）と２倍以上に増えた。三養（サムヤン）食品も「プルダックポックンミョン（ブルダック炒め麺）」などの人気により、第１四半期（１～３月）の海外売上が全体売上の７割以上を占めた。
イ・ジユン記者 ソン・ジンホ記者 jino@donga.com
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