中国が今年第１四半期（１～３月）のグローバル半導体装置購入を昨年同期に比べて倍増させたことが分かった。韓国だけでなく北米、日本など主要国・地域の大半が装置購入を減らしたが、中国は逆の行動を見せたのだ。中国政府と企業が米国主導の対中半導体規制に対応するために、あらかじめ大量の装置を買いだめした結果と解釈される。
９日、国際半導体製造装置材料協会（ＳＥＭＩ）によると、第１四半期のグローバル半導体装置購入額（売上）は２６４億ドル（約３６兆４６００億ウォン）で、前年同期比２％減となった。ＳＥＭＩが協会会員各社と日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ）から提出されたデータを基に、各地域で発生した半導体装置の請求額を集計した結果だ。
しかし、中国の半導体装置購入額は１２５億２千万ドルで、１１３％増加した。全体の購入額の半分に迫り、韓国、台湾、北米、日本の４地域の合計購入額１１２億５０００万ドルに比べて１０％ほど多い。
中国は米国の半導体装置規制が日本やオランダにも波及した昨年下半期（７～１２月）から本格的な買いだめに乗り出した。先端装置だけでなく、中国が戦略的に集中しているレガシー（旧型）分野にも米国の規制が拡大しかねないという懸念からだ。半導体企業の関係者は「中国はこれまで東南アジア、中東など第３国を通じて装置を輸入したり、先端装置をレガシーだと騙す小細工を使ったりして、米国の規制を迂回してきた」とし、「米国の規制がさらに激しくなれば、この小細工さえ阻止されると見て、無作為に半導体装置を買い入れたものとみられる」と話した。
東亜（トンア）日報が国連貿易統計を分析した結果、今年１月から３月にかけて米国、日本、オランダが中国に輸出した半導体装置（ＨＳコード８４８６２０）は１３４．８％増加した。金額ベースでは、昨年第１四半期の２４億２７００万ドルから今年第１四半期には５６億９９００万ドルと２倍以上に膨らんだ。
特に、オランダの中国への輸出額が４億６７００万ドルから２２億５５００万ドルへと３８３．１％も跳ね上がった。オランダには中国が微細工程で最も苦戦している露光（ウェハーに回路を描く作業）分野で世界1位の装置メーカー「ＡＳＭＬ」がある。
中国以外の主要半導体製造国の装置購入額は同期間に一斉に減少した。韓国は７％減、北米は３３％減、日本は４％減となった。特に、ファウンドリー（半導体受託生産）１位のＴＳＭＣの本社がある台湾は６６％急減した。ＴＳＭＣは４月の第１四半期決算発表で、今年のファウンドリー成長率見通しを既存の「約２０％」から「１０％半ばから後半」へと下方修正した。ＴＳＭＣは公式発表の前に、すでに内部的に施設投資のペース調節に乗り出したものと見られる。
ある装置メーカーの幹部は「普通半導体産業で装置購入は遅行指標だ。メーカーは産業が良くなれば回転が速い素材、部品から先に確保し、時間がかかる装置は１～２四半期後から増やし始める」と説明した。第１四半期の半導体装置購入を減らしたのが半導体産業の停滞の兆候と解釈してはならないということだ。
ＳＥＭＩのアジット・マノチャ社長も「第１四半期の世界の半導体装置の売上は減ったが、半導体業界の雰囲気は依然として良好で、回復局面に入っている」とし、「今後、国別の供給網競争と先端技術の需要増加により装置市場もさらに成長するだろう」と話した。
パク・ヒョンイク記者 beepark@donga.com
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