来年度の新入生１０人のうち３人は専攻を決めずに入学する「無専攻選抜」（専攻自主選択制）で大学に進学することになる。１年生の時、多様な科目を勉強した後、２年生になる時に専攻を選ぶことになる。
教育部が３０日に発表した「２０２５学年度大学入試選考施行計画」によると、主要大学７３校は来年度の新入生のうち２８．６％を無専攻で選抜することにした。新入生のうち、無専攻選抜の割合は２０２４学年度（６．６％）に比べて４．３倍増えた。
政府は、学生の専攻選択権を保障することで融合型人材を養成するという趣旨から無専攻選抜の拡大を推進してきた。また、「無専攻選抜の割合によって財政インセンティブを与える」と言ったが、２５％を超える場合、最も多くのインセンティブを受けられるようにした。これを受け、首都圏の主要大学５１校のうち３８校、国立大学２２校のうち１５校が、無専攻の割合を２５％以上に拡大した。
教育部が提示した「無専攻選抜」の類型は２種類ある。主要大学はまず、医学部と師範学部などを除くすべての学科で自由に専攻を選べられる１類型で１１．２％を選び、系列や学部別に入学した後、該当分野内で専攻を選べられる２類型で１７．４％を選ぶと明らかにした。
１類型の場合、専攻選択権が広いだけに、人気学科に志願が集中する現象がさらに強まる可能性があり、大学としては負担は大きい。延世（ヨンセ）大学、中央（チュンアン）大学、釜山（プサン）大学などは最初から１類型の選抜をしない。
教育部の関係者は、「最も理想的なのは１類型だが、相当数の大学が初めて無専攻選抜を導入することになるだけに２類型で運営してみて定着すれば１類型に拡大するという意見を出した」と話した。また「学生たちに体系的な専攻選択方策を支援したり先輩・後輩メンタリング、担当教授指定制等を通して偏り現象を緩和できるだろう」と話した。
受験生の立場では、無専攻選抜の場合、前年度のカットライン（合格ライン）情報がないため、入試戦略を練るのに苦しむ。また、無専攻選抜人員は既存の学科専攻を減らして確保するため、相当数の学科の定員が変わり、入試全般に影響を及ぼすものとみられる。
鐘路（チョンノ）学院のイム・ソンロ代表は、「中上位圏の大学の場合、無専攻を好む傾向が高い可能性があるが、地方大学や中下位圏の大学では定員割れする可能性もある」とし、「上位圏の大学でも人気学科と無専攻のうちどちらがカットラインが高くなるか予想が困難な状況」と話した。進学社・入試戦略研究所のウ・ヨンチョル所長は「無専攻の場合、前年度の競争倍率や合格ラインに関する資料がないため、今年は不確実性が大きく結果が全く読めない入試になる可能性が高い」と話した。
崔예나 yena@donga.com
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