慶北大学病院が非常経営を宣言、「週４日ノートパソコン導入を検討」

専攻医（インターン、レジデント）の離脱による医療陣の空白が１００日間続き、財政難が深刻化する大手病院が増えている。

医療界によると、ヤン・ドンホン慶北（キョンブク）大学病院長は２７日、病院内部の電算網を通じて、「診療空白で、病院の経営が相当厳しい状況に置かれている」とし、「外来や入院、手術などすべての分野で深刻な損失を被っている」と明らかにした。また、非常経営体制への突入を宣言し、「必須医療を除くすべての活動を再検討する」と話した。慶北大学病院は、全体専攻医１９３人のうち１７９人（９３％）が辞職届を提出してから離れ、その大半が復帰していない。外来や入院、手術が専攻の離脱直前の６０％の水準まで下がり、毎月２００億ウォン程度の赤字を出しているという。

忠南（チュンナム）大学病院も２３日、非常診療段階を２段階に引き上げ、週４日の無給休暇を勧告する一方、役職手当を削減する方針を明らかにした。チョ・ガンヒ病院長は当時、病院の内部ネットワークに、「２ヶ月以内に通帳が底をつく」という文を掲載した。

ただ、一部の病院は、ＰＡ（Physician Assistant＝診療支援）★看護師などの代替人材を積極的に活用し、少しずつ回復傾向を見せている。高麗（コリョ）大学安岩（アンアム）病院の場合、入院病床稼働率が２月の４９．３％から５月は６５．７％まで回復し、一日の手術件数も２月の５０件から５月は８５件に増加したという。

「直ちに６月から、給与支給の中断と希望退職を考慮しなければならないほどだ」と主張していた慶熙（キョンヒ）医療院も、政府の健康保険給付費３０％の先支給方針などにより、正常に給与を支給しているという。福祉部の関係者は、「代替人材の投入や無給休暇の導入など、病院別対応により財政に困難をきたす水準が異なる状況だ」と説明した。


ヨ・グンホ記者 yeoroot@donga.com