２０の大手病院の教授ら「週１回の休診を検討」

ソウル大学病院と盆唐（プンダン）ソウル大学病院、ボラメ病院の教授らは、３０日から毎週火曜日、救急・重症患者を除いて外来診療と手術を中断することにした。ソウル峨山（アサン）病院やセブランス病院など、主要医学部２０校傘下の大手病院も、「週１回の自主休診」への参加を検討しており、医療空白が一層広がる見通しだ。

ソウル大学医学部・病院教授協議会非常対策委員会は２３日午後、総会を開き、週１回外来診療と手術を中断することを決議した。非常対策委員会の関係者は、「専攻医（インターン、レジデント）の病院離脱後、教授たちが週８０～１００時間勤務したことで疲れがたまっている」とし、「事態が長期化し、週１日程度は休まなければ耐えられないという判断によるものだ」と明らかにした。また、「休診は、科別に事情に合わせて行うものの、緊急手術や重症患者の診療はこれまで通り行う」と付け加えた。

医学部約２０校が参加する全国医学部教授非常対策委員会（全医非）も同日午後、総会を開き、週１回診療を縮小する案について話し合った。すでに忠北（チュンブク）大学は今月５日から毎週金曜日、忠北大学病院の外来診療を中断している。忠南（チュンナム）大学と円光（ウォングァン）大学も、２６日から傘下病院の外来診療を中断することにした。主な医学部の中では、ソウル大学のほか、ソウル峨山病院を傘下に置く蔚山（ウルサン）大学とセブランス病院を傘下に置く延世（ヨンセ）大学が診療縮小を検討している。

辞職届の提出も相次いでいる。カトリック大学医学部は２６日、ソウル聖母病院など傘下の８つの病院の教授らの辞表を提出し、来週、診療縮小案について議論する。蔚山大学医学部非常対策委員会の関係者は、「辞職届が受理されないことを勘案し、団体で育児休業を使う案も検討している」と話した。

だが、政府は教授たちが主張する「医学部増員の原点での再検討」については、「依然として考慮していない」という立場だ。張商允（チャン・サンユン）大統領社会首席秘書官は同日、大統領室でのブリーフィングで、「医療界からは政府とマンツーマンの対話を望むという主張があり、一週間前から『５＋４医政協議体』を非公開で提案したが、これさえも拒否している」とし、「医師団体が政府との交渉に応じないまま、医学部増員の原点での再検討の立場を固守するのは非常に残念だ」と明らかにした。

ただ、政府は教授らが病院を離れても、専攻医（インターン、レジデント）離れの時のように診療維持命令を下すことはないものと予想される。保健福祉部の関係者は、「（医療空白後）教授たちが自主的に専攻医の席を埋めて勤務してきた」とし、「法的に診療維持命令を下すことはできるが、今のところ検討していない」と話した。


パク・ギョンミン記者　ヨ・グンホ記者 mean@donga.com