国民の９５％がコロナ抗体を保有、自然感染率は３６％

全国民の９５％ほどが、新型コロナウイルス感染症の抗体を持っているという調査結果が出た。中央防疫対策本部（防対本）は１４日、１～４月に１０歳以上の国民１６１２人を対象に抗体陽性率を調査した結果、１５３０人（９４.９％）から新型コロナの抗体が検出されたと発表した。

これは、国民２０人中１９人がワクチンを接種したり、自然感染の形で新型コロナに露出された経験があるという意味だ。ただ、専門家たちは抗体を保有したからといって、無条件に新型コロナが予防されるわけではないと説明する。高麗（コリョ）大学九老（クロ）病院感染内科の金宇柱（キム・ウジュ）教授は、「ワクチンを打っても時間が経てば予防力が落ちるように、抗体陽性だけでは予防効果を備えているとは断言しにくい」と説明した。

また、４月基準で、調査対象者の３６.１％が新型コロナに自然感染した経験があることを意味する「Ｎ（ｎｕｃｌｅｏｐｒｏｔｅｉｎ・核酸タンパク質）抗原」を保有していることが分かった。１月はこの割合が０.６％に過ぎなかった。「オミクロン株」の流行がピークに達した２～４月に、全人口の３５％以上が新型コロナにかかったと推定されるという意味だ。

これを基に、全国民の６.６％は実際に新型コロナにかかったにもかかわらず、陽性判定を受けられなかった「未診診感染者」であると推定されるという結果も出た。４月基準で１０歳以上の人口比累積感染者の割合は２９.５％で、抗体調査で確認した感染者の割合より６.６％ポイント低かったためだ。

ただ、今回の調査は対象人数が相対的に少なく、９歳以下の子供は調査から除外され、全国民を代表するには限界があるという指摘も出ている。防対本は、今年中に３回にわたって１万人単位の大規模な抗体調査を追加で行う計画だ。７月初めに初の調査に着手する予定だ。

一方、防対本は１４日、海外ではやっているサル痘ウイルスの国内流入に備え、専用治療剤「テコビリマット」５００人分を７月に導入することを検討していると明らかにした。サル痘の感染者が発生すると、国立中央医療院で隔離治療することになる。感染者と同居したり、性的接触があった人を「高危険接触者」に分類し、２１日間隔離することも検討している。


イ・ジウン記者 easy@donga.com