重症患者と死者が急増、医療崩壊に再び赤信号

新型コロナウイルス感染症「オミクロン株」の流行に伴い、韓国国内の新型コロナの重患者数をはじめ様々な指標が再び悪化している。今回の流行が長引けば、昨年末のデルタ株の拡大によって起こった医療態勢の崩壊が繰り返される可能性があるという警告が出ている。

防疫当局によると、１７日午前０時基準の新規感染者は計９万３１３５人で、再び史上最多を記録した。２日連続の９万人台だ。１週間前の１０日（５万４１２０人）の１．７倍、２週間前の３日（２万２９０６人）の４．１倍だ。特に同日の重症患者は３８９人で、前日（３１３人）に比べて１日で７６人（２４．３％）増加した。国内の重症患者数は、しばらく２００人台と安定的な推移を示したが、１４日に３００人台になってから３日で４００人台に迫っている。１７日までの１週間の新型コロナの死者は計２７５人で、前週の１５１人の２倍近くに増えた。全体の感染者数が速いスピードで増えているため、オミクロン株はデルタ株に比べて致死率は低くても、重症患者と死者が同時に増えている。

全国の重症者病床の使用率は２０％台にとどまっているが、安心できないという指摘が出ている。嘉泉（カチョン）大学キル病院感染内科のオム・ジュンシク教授は、「オミクロン株の拡大カーブは、エベレスト山のように尖ったピークになるのではなく、パミール高原のように高い状態で長く続くこともありうる」とし、「この場合、医療体系に相当な負担を与えるだろう」との見方を示した。

１８日の社会的距離確保調整案の発表を控え、政府の悩みも深まっている。政府は、「私的な会合は６人まで、営業時間は午後９時まで」を柱とする現状の距離確保指針を、「私的な会合は８人まで、営業時間は午後１０時まで」などに緩和する案を検討してきた。しかし、流行規模が急激に膨らみ、緩和幅について苦心しているという。

政府諮問機関である日常回復支援委員会では、意見が分かれている。防疫分科委員の大半は、オミクロン株の拡大がピークに達した後、２週間以上経ってから距離確保の緩和が可能との意見を出している。一方、民生経済分科からは、すでに距離確保はあまり意味を持たなくなったとして、大幅な緩和を主張する声が出たという。


ユ・グンヒョン記者　イ・ジウン記者 noel@donga.com · easy@donga.com