韓国人はＯＥＣＤ平均より、さらに年間４３日も働く

韓国人労働者１人当たりの年間労働時間が、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟諸国の中で２番目に長いことが、調査の結果分かった。一方、平均購買力評価基準賃金は、中下位圏（平均の８０％）に止まった。仕事は多いが、収入は割合少ないのだ。

１５日、ＯＥＣＤが発表した「２０１６年の雇用動向」によると、昨年、韓国国内就業者１人当たりの平均労働時間は２１１３時間だった。これは、ＯＥＣＤ３４加盟諸国の平均（１７６６時間）より３４７時間も多いものだ。一日の法廷労働時間である８時間で割れば、韓国労働者は年間２６４日を勤務し、ＯＥＣＤ平均（２２１日）より、さらに４３日を働いたことになる。

一方、韓国人労働者の賃金はＯＥＣＤの平均より少なかった。物価水準を考慮した購買力評価（ＰＰＰ）を基準にすれば、韓国就業者の昨年の平均年間実質賃金はＯＥＣＤ平均（４万１２５３ドル）の８０．３％である３万３１１０ドルだった。年間実質賃金を労働時間で割った時、昨年の韓国就業者の１時間当たりの賃金（１５．７ドル）はＯＥＣＤメンバー国の平均である２３．４ドルの６７．１％に過ぎなかった。

韓国より労働時間が長い国は、年間２２４６時間を働いたメキシコだけだった。ギリシャ（２０４２時間）やチリ（１９８８時間）、ポーランド（１９６３時間）などが韓国の後に続いた。隣国である日本の年間労働時間は１７１９時間で、世界１７位だった。労働時間が最も少なかった国はドイツで、年間１３７１時間だ。ドイツの労働者は、韓国の労働者より３か月間（９３日）も少なく働いたことになる。さらにオランダ（１４１９時間）やノルウェー（１４２４時間）、デンマーク（１４７５時間）の順で労働時間が少なかった。

ＯＥＣＤ加盟諸国の中で、年間実質賃金が最も高い国はルクセンブルク（６万３８９ドル）、米国（５万８７１４ドル）、スイス（５万８３８９ドル）の順だった。労働時間（１５０７時間）も少ない方であるルクセンブルクは、１時間当たりの実質賃金が４０．１ドルで、ＯＥＣＤ諸国の中で最も高かった。

세종=신민기기자　世宗市＝シン・ミンギ記者 minki@donga.com