世界的に性比不均衡が深刻化している中、韓国が性比のバランスを取り戻した秘訣について、世界が注目している。
米紙ウォールストリートジャーナルは２６日付（現地時間）で、「男超（女児より男児が多いこと）現象に奮闘するアジア、韓国は性比不均衡の流れをどのように元に取り戻したのか」という見出しの記事で、韓国が性比不均衡を克服した過程を詳しく紹介した。
儒教伝統の強い韓国は、１９８０年代後半までは、男児を望む代表的な国だった。胎児の超音波検査が導入された１９８０年代以降、女児だけを中絶させることが増えたことを受け、１９９０年代の第３子の性比は、女児１００人当たりの男児数が１９３人にまで高騰したこともあった。しかし、１９９０年代末に民主化時代が切り開かれ、女性運動が積極的に展開されたことを受け、変化が現れた。２００５年、戸主（戸籍筆頭者に当たる）制廃止後、男児を望む思想の根っこが徐々に揺れ始めた。
最近は、１９９０年代は１１６．５だった出生性比（女児１００人当たりの男児数）が、普通の水準（１０５．３）まで下がった。「男の子は必ず持つべきだ」という親の比率は、１９９１年の４０％から２０１２年は８％に下落した。同紙は、「インドや中国など、男超現象の深刻なアジア諸国は、産業化や都市化はもとより、女性運動や教育の力で性比傾向の転換に成功した韓国を参考にしなければならない」と伝えた。
一方、性比不均衡が深刻化するほど、若者層の犯罪が増えていることが明らかになったと、同紙は伝えた。同紙は、米ニューヨークコロンビア大学の研究結果を引用して、「中国で１９９２〜２００４年間に増加した犯罪の約３３％は、性比不均衡のために現れた」とし、「（性比が不均衡な状況の下）結婚のための財産を蓄積する過程で、暴力や犯罪が増えたのだ」と伝えた。
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