孫正義ソフトバンク会長、クーパンに１０億ドルを投資

在日３世の孫正義氏（５８・写真）が経営する日本のソフトバンクが、韓国オンラインショッピングモール・クーパンに１０億ドル（約１兆１０００億ウォン）を投資した。クーパンは３日、ソフトバンクからの投資誘致事実を発表し、「１０億ドルはこの１年間、世界のベンチャー企業が一度に誘致した投資金額としては、米国のウーバー（２８億ドル）や中国の小米（１１億ドル）に次ぐ３番目に大きな規模だ」と明らかにした。

ソフトバンクの投資方式は、両社の秘密保持協約によって明らかになっていない。クーパンは昨年５月、米ベンチャーキャピタル会社・セコイアキャピタルから１億ドル、１１月は米資産運用会社ブラックロックから３億ドルの投資を受けた経緯がある。当時は新株発行方式で投資が行われた。クーパン側は、「ソフトバンクから誘致した金額を含めて、クーパンがこの１年間投資誘致した金額は１４億ドル（約１兆５５００億ウォン）と、同期間国内ベンチャー企業各社が誘致した投資金額合計の２倍以上だ」と説明した。

ソフトバンクは、成長の可能性が大きな情報技術（ＩＴ）企業に長期間投資することで有名だ。１５年前、ソフトバンクは中国の電子商取引会社アリババに約２００億ウォンを投資した。アリババが設立されてからわずか１年のことだった。アリババは現在、時価総額が１７０兆ウォンに達し、ソフトバンクはアリババの持ち株の約３４％を保有している筆頭株主だ。ソフトバンクがクーパンに巨額の投資をしたのは、それだけクーパンの未来価値を高く見ているという意味だ。

クーパンはソフトバンクが１兆ウォン規模の投資を決定した背景には、△全国規模の物流センターを構築して世界でも類のない直接配送サービスを実施していること、△取引のうち７５％がモバイルを通じて行われるほど、モバイルショッピング分野で独歩的な位置にあることだと説明した。孫会長は、「ソフトバンクは、新しい挑戦をする革新的事業家を支援することで成長している。クーパンが電子商取引のさらなる革新を遂げることができるよう支援していきたい」と明らかにした。