韓国製訓練機ＫＴ−１のペルー輸出に現実味

オジャンタ・ウマラ・ペルー大統領が２０日（当地時間）、ブラジル・リオデジャネイロで行われた李明博（イ・ミョンバク）大統領との首脳会談で、ペルー政府の韓国製ＫＴ−１基本訓練機の購買発表が差し迫っていることを説明した。大統領府が発表した。

大統領府の関係者は同日、韓・ペルー首脳会談が終わった後、「ウマラ大統領が先に李大統領に『ＫＴ−１選定作業が今週中に決まる』と話した」と伝えた。同関係者は、「（ＫＴ−１選定が）希望的」と言い、事実上発表だけを残していることを強く示唆した。同日の会談は予定になかったが、ウマラ大統領が提案して実現した。

ペルーへの輸出が実現すれば、ＫＴ−１はインドネシアとトルコに次いで３番目の輸出市場を開拓することになる。ＫＴ−１は、戦闘機操縦士の候補生が基礎操縦術を身に付ける機種だ。国内技術で１９９８年に開発され、００年から量産が始まった。ペルーには１０台のＫＴ−１と共に、ＫＴ−１に武装を搭載して軽攻撃機に改造したＫＡ−１戦術統制機１０台の計２０台（約２億ドル）が販売される見通しだ。

一方、李大統領は同日の会談で、最近ペルーで韓国人エンジニア８人が死亡したヘリ事故に触れ、「悲劇を乗り越えて両国が協力する契機になることを望む。これが犠牲者の死を無駄にしないことだ」と述べた。

ウマラ大統領は、「その通りだ。事故が発生した地域が山岳地帯である上、悪天候のため救助が難しかったが、犠牲者や遺族のために全ての便宜を提供した」と話した。さらに、ウマラ大統領は、「エネルギーとインフラ分野でも韓国企業の参加を望んでおり、ペルー政府はあらゆる支援を惜しまない」と話した。

srkim@donga.com